イランに急派中の米海兵隊戦力がイラン南部沿岸の要衝地カーグ島などを掌握する作戦に投入される可能性があるという見方が出ている。米軍がカーグ島を占領した後、ホルムズ海峡再開放のための交渉カードとして活用するという分析だ。

18日（現地時間）のウォールストリートジャーナル（WSJ）によると、米国防総省は沖縄に駐留する第31海兵遠征隊（MEU）兵力およそ2200人を最近中東地域に移動配備した。海兵遠征隊は海上・空中奇襲攻撃専門部隊で、艦船を移動式基地として活用しながら作戦を遂行する。

米軍関係者らは米軍が海兵遠征隊を投入してイラン南部海岸を掌握しようとする可能性が高いと予想した。まず攻撃対象に挙げられるのはイラン石油輸出の90％を担うカーグ島だ。

フランク・マッケンジー元米中央軍司令官はWSJに「米軍には2つの選択肢がある」とし「（カーグ島の）石油基盤施設を破壊し、イラン経済と世界経済に不可逆的な打撃を負わせるか、世界経済を永久的に沈滞させることなく島を掌握して交渉カードとして活用する方法」と話した。

カーグ島の他にもホルムズ海峡の入り口に位置する大規模な淡水化施設を備えたゲシュム島、イランの小型攻撃艦が停泊するホルムズ島などが米海兵隊の潜在的攻撃目標に挙がる。

海兵隊をイラン本土でなく海岸近隣の島嶼地域に配置する案をめぐり、WSJは地上軍投入による政治的負担を避けるう回路になると分析した。米国としては全世界石油物流量の20％が通過するホルムズ海峡の封鎖による国際原油価格急騰という経済的負担も無視できない状況だ。

トランプ政権はホルムズ海峡内のタンカーの安全確保のために中東地域に数千人規模の兵力を追加で派兵することも検討中だと、ロイター通信が報じた。