イラン戦争が3週目に入り、ホルムズ海峡の封鎖が長期化していることで、世界2位の液化石油ガス（LPG）輸入国であるインドの民生経済が深刻な打撃を受けている。

18日（現地時間）、ブルームバーグ通信やサウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）など主要外信は、中東発のエネルギーショックがインドの日常風景を過去へと逆戻りさせていると一斉に報じた。

現在、インドはLPG供給量全体の90％以上を中東に依存している。そのうち約半分がホルムズ海峡を通じて輸入される。戦争の影響でこの航路が事実上遮断されたため、ガスの需給に急ブレーキがかかった状況だ。

外信によると、インド南部ケララ州のある住民は「1週間前からガスの予約すらできず、結局、薪を使い始めた」とし「まるで祖母の世代に戻った気分だ」と吐露した。

このようにガスを確保できなかった家庭が薪を求めて奔走する異例の光景が至る所で捉えられている。

供給不足は極端な社会的混乱や犯罪にもつながっている。ムンバイなど主要都市のガス販売店の前には、午前3時から市民が長い列を作っている。

待機の順番を巡る市民間の乱闘劇に警察が出動する事態も頻発している。ガスボンベの窃盗犯罪が白昼に発生し、闇市場でのガスボンベ価格は平時の数倍水準である3000ルピー（約5140円）まで急騰した。

外食業界も直撃を受けた。インド全国レストラン協会（NRAI）によると、ガス難に耐えかねた食堂の約5％がすでに営業を中断した。

運営を継続している食堂も、ガスの消費が多いチャーハンや麺料理をメニューから除外するなど苦肉の策を講じている。

ガスの代案として電気調理器（IH）の需要が急伸しており、現地の流通プラットフォームでは関連製品の販売量が平時より数十倍急増し、在庫確保に苦慮している実情だ。

インド政府は「LPG供給網は依然として安定的だ」とし、民心の収拾に乗り出した。

しかし専門家は、中東発の危機が早期に解決されなければ、インドのエネルギー危機は容易には解消されないとみている。