イラン戦争によって世界のエネルギー市場が大きく揺れる中、韓国の海運会社である長錦（チャングム）商船（Sinokor・シノコー）の超大型タンカー投資戦略が莫大な収益を上げていると、ブルームバーグ通信が14日（現地時間）に報じた。

報道によると、シノコーは戦争勃発前から超大型原油運搬船（VLCC）を積極的に確保し、船隊規模を拡大してきた。業界では、先月末時点でシノコーが約150隻の超大型タンカーを運用していると推定している。これは制裁対象ではない、あるいは他の契約に縛られていない船舶のうち約40％を占める規模だ。

特に戦争勃発の数週間前、少なくとも6隻の空船状態のVLCCをペルシャ湾に移動させ、貨物の積み込みに備えて待機させていた戦略が注目されている。先月28日の米国とイスラエルによる空爆以降、イランがホルムズ海峡を封鎖したことで状況は急変した。原油輸出が滞り、中東地域の貯蔵施設は急速に満杯に近づき、世界の石油企業はタンカーを「海上貯蔵庫」として利用し始めた。

この過程でタンカーの用船料は急騰した。シノコーは現在、一部の船舶を1日約50万ドル（約8000万円）で貸し出していると伝えられている。これは昨年の平均に比べて約10倍の水準だ。ブルームバーグは、このような契約が維持されれば、今年初めに1隻当たり約8800万ドルで購入した船舶の投資資金を6カ月足らずで回収できると分析した。

原油輸送運賃も大きく上昇した。船舶仲介業者によると、中東から中国まで原油を輸送する費用は1バレル当たり約20ドルで、昨年平均の約2.5ドルより大幅に上昇した。

ロンドンの船舶仲介会社フェーンリー・シップブローカーズのハルヴォル・エレフセン理事はブルームバーグに対し、「シノコーは最近、大規模な船隊を運用し、市場に大きな影響を与えた」とし、「市場競争をさらに激しくし、場合によっては事実上価格を主導する立場にあった」と語った。

シノコーは1989年に設立された韓国の海運会社で、コンテナ輸送事業から出発した。現在は韓国海運協会会長を務めたチョン・テスン会長が率いており、今回のタンカー確保戦略は、彼の息子であるシノコーペトロケミカルのチョン・ガヒョン理事が主導したと伝えられている。

チョン理事は業界外ではあまり知られていない人物だが、主要契約を自ら交渉し、重要な意思決定も自ら下すことで知られている。ブルームバーグは、彼がメッセンジャーアプリのワッツアップ（WhatsApp）を通じて社内指示や外部取引を行い、社員や事業パートナーと腕相撲をすることでも知られていると伝えた。

専門家は、今回の投資成果は戦略と市場状況がかみ合った結果だと評価している。エネルギーデータ企業エンベラスのアナリスト、カール・ラリー氏は「良い投資ポジションは戦略と運が結びついた結果だ」とし、「シノコーのタンカー確保の決定は非常に有利なタイミングで行われた」と述べた。