トランプ米大統領が15日（現地時間）、ホルムズ海峡の航路保護を理由に中国にも軍艦の派遣を要請しながら、今月末に予定された米中首脳会談を延期するかもしれないと圧力を加えた。また、ホルムズ海峡開放のための軍事作戦に参加しない同盟国は「とても悪い未来」に直面するだろうと警告した。韓国を特定することはなかった。

トランプ大統領はこの日、英フィナンシャルタイムズ（FT）の電話インタビューで「ホルムズ海峡の恩恵を受ける国がそこで問題が発生しないよう支援するのは当然だ」と述べた。特に中国と欧州は米国よりもガルフ地域の石油への依存度が高いという点を強調した。

トランプ大統領は前日の14日、自身のソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」に続けて2件の掲示文を載せ、「イランのホルムズ海峡封鎖の動きで被害を受けた国は、海峡を安全に守るために米国と共に戦闘艦を派遣する」とし「中国、フランス、日本、韓国、英国」を羅列した。また「人為的な制約の影響を受ける中国、フランス、日本、韓国、英国などが、ホルムズ海峡の脅威がなくなるよう、この地域に船舶を派遣することを望む」とし「ホルムズ海峡を通じて石油を輸入する世界各国はこの海峡の安全の責任を負わなければならない」と要求した。

トランプ大統領はこの日、FTのインタビューで中国に向けて「習近平主席が海峡の開放を支援するよう圧力を加えるために今月末に予定された米中首脳会談を延期するかもしれない」と述べた。続いて「中国はこの海峡を通じて石油の90％を導入している」とし「（首脳会談の前に）立場を知りたい。2週間は長い時間」と話した。

軍艦派遣要求に関連し、NATO（北大西洋条約機構）に向けては「いかなる反応もなかったり否定的な反応が出たりすれば、NATOの未来にとても悪いと考える」とし「我々はウクライナ問題において彼らを助ける必要がなかったが、彼らを支援した。今は彼らが我々を支援するかを見守る」と強調した。具体的にNATOがいかなる支援をするべきかという質問には「何でもよい」と具体的な答弁をしなかった。

一方、トランプ大統領はこの日、私邸があるフロリダ州からワシントンDCに復帰する専用機内で記者らに「政府レベルでイランと対話している」と伝えた後「しかし私は彼らが（終戦のための交渉をする）準備ができているとは思わない」と話した。トランプ大統領が言及したイランとの対話がどのレベルで行われているかについては詳細な内容が伝えられていない。