トランプ米大統領がイラン作戦を続けるかどうかが中国の習近平国家主席にかかっているという見方が出てきた。中国産レアアースがなければ米軍の武器調達が難しくなるためだ。香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストは11日、「米国のレアアース在庫は2カ月分にすぎない」としてこのように報道した。

米国はレアアース輸入を事実上中国に依存している。米地質調査局（USGS）によると、米国が2021～2024年に輸入したレアアースの71％が中国産だ。テルビウムとジスプロシウムのような重レアアースはすべて中国産だ。2つの鉱物は耐熱性が要求される高性能磁石を作る際に使われる。ミサイル誘導装置、戦闘機エンジン、ドローンなどの製造に必須だ。

シドニー工科大学のマリーナ・チャン教授は「中国が米国へのレアアース輸出制限を強化すれば、米国としては核心武器部品が深刻に不足するだろう。先端武器生産を減らしたり戦略レアアース備蓄分を使わなければならないだろう」と予想する。シンクタンク「クリティカルミネラルハブ」の設立者アマンダ・バン・ダイク氏も「米国が現在イランと3～6カ月戦争を継続するミサイルを持っているというが、戦争が終われば（レアアース不足でミサイルの）再補給は難しいだろう」とみた。

トランプ大統領がイランとの戦争期間を4～5週間と予想し、9日には早期に終わらせられると発言したのもレアアース問題があるためだと同紙は分析した。

中国は昨年4月に米国の相互関税施行に反発し対米レアアース輸出規制を実施した。テルビウムとジスプロシウムを含む重レアアース7種類を輸出する際に特別許可を受けるようにした。昨年11月に行われた米中首脳会談で両国は関税と貿易紛争を1年間休戦することで合意したが、レアアース輸出と関連しては中国は依然として許可制度を維持している。

実際に中国はレアアースで米国を固く締めつけている。超伝導体などに使われるイットリウム、航空宇宙用アルミニウム合金と燃料電池などに使われるスカンジウムの輸出を減らす方式でだ。これにより米国内のイットリウム価格が1年前より69倍に暴騰するなど米国が供給不足に直面したと同紙は伝えた。中国海関総署によると、レアアース輸出規制を始めた昨年4月から昨年末までのイットリウム輸出量は17トンにすぎない。前年同期実績の333トンから20分の1水準だ。

◇米国、レアアース自立も短期間では難しく

米国もレアアース自立に努めている。先月120億ドル規模の重要鉱物備蓄プロジェクトを稼動し、韓国、日本、オーストラリア・タイなどと核心鉱物協議体「フォージイニシアチブ」もスタートさせた。2002年に閉鎖されたカリフォルニアのマウンテンパスにあるレアアース鉱山も再稼働した。だが世界のレアアース供給網を中国が掌握した状況で短期間に自由になるのは容易ではない。米国は31日に予定されたトランプ大統領の中国訪問期間中に首脳会談を通じレアアース輸出規制緩和などを中国に要求する考えだ。

だが主導権は中国にあるとの分析が出ている。中国経済金融研究所のチョン・ビョンソ所長は「中国はレアアースをテコに関税引き下げや半導体輸出規制緩和、台湾独立反対の立場表明などを米国に要求するだろう。イラン戦争の変数まで生じて米国の交渉力が弱まるかもしれない」と話した。

◇中国、イラン産原油購入で米国揺さぶりも

イラン産石油がカギになる可能性も提起される。ウォール・ストリート・ジャーナルは5日、ベッセント米財務長官が中国にイラン産原油とガスの代わりに米国産の購入を増やす案を首脳会談の議題に上げることを検討中だと報道した。

国際社会の経済制裁に囲まれたイランにとっては水面下で中国に販売する原油が事実上唯一の資金源だ。チョン所長は「中国が相場より安いイラン産原油を簡単に手放すことはないだろうが、ホルムズ海峡の懸念などを理由に購入を減らせばイラン政府は危機に陥る。こうした方針を米国に明らかにするだけでも中国は首脳会談で交渉力を高められる」と話した。