米国とイスラエルがイランの首都テヘランをはじめとする主要地域に大規模な空襲を断行し、中東戦争が激しくなっている。双方がグローバルエネルギー輸送の核心通路であるホルムズ海峡の統制権をめぐり正面衝突し、国際原油価格と安保に対する不安が同時に深まっている。

ロイター通信とAP通信によると、米国とイスラエルは10日（現地時間）、テヘランを含むイラン全域を集中爆撃した。ヘグセス米国防長官はこの日のブリーフィングで「今日がイラン攻撃で最も激烈な日になるだろう」とし、攻勢の強化を予告した。

イスラエル軍はテヘラン空襲でイランのイスラム革命防衛隊（IRGC）軍事学校内の武器研究開発施設を打撃したと明らかにした。現地住民は「地獄のような夜だった」とし、今回の空襲が開戦後で最も強力だったと伝えた。

イラン側の被害も急増している。イランのイラバニ国連大使は米国とイスラエルの空襲以降、民間人1300人余りが死亡し、民間施設およそ1万カ所が破壊されたと主張した。

イランも反撃を続けている。イラン革命防衛隊はバーレーンの米海軍第5艦隊基地とイラク内の米軍施設を狙ってミサイル攻撃を敢行したと明らかにした。米国防総省は開戦後、米軍の約140人が負傷し、うち8人が重傷だと伝えた。

戦争の核心争点はホルムズ海峡だ。イランは「攻撃が続けば1リットルの石油もこの地域を通過させない」とし、封鎖の可能性を示唆した。これに対し米国は海峡近隣でイランの機雷敷設船16隻を除去したと明らかにした。

トランプ大統領はイランが海峡に機雷を敷設する場合「今までに見たことがない軍事的結果に直面するだろう」と警告した。ホワイトハウスは必要な場合、米海軍がタンカーを護衛することも検討中と明らかにした。

国際社会は戦闘の拡大を防ぐための外交的解決策を模索している。主要7カ国（G7）は緊急テレビ会議を開き、中東戦争がエネルギー市場に及ぼす影響を議論する予定であり、国連安全保障理事会もイランの攻撃中断を要求する決議案の表決を準備している。

ロシアも仲裁に入った。プーチン大統領はトランプ米大統領、イラン大統領と相次いで通話し、紛争終結案を議論した。

ただ、双方の立場の違いは依然として大きい。米国は軍事目標が完全に達成されたと判断する時に作戦を終了できるという立場である半面、イランは戦争の終結を決めるのは我々だとして強硬な態度を維持している。

中東戦争が2週近く続き、国際原油価格とグローバルサプライチェーンに及ぼす影響にも世界の耳目が集中している。