米国とイランの軍事衝突により緊張が高まる中東情勢が韓国の産業と経済の深刻な変数に浮上している。韓国の産業界はエネルギー輸入依存度が高く、世界的供給網と緊密につながっており外部衝撃に弱い構造だ。

関連業界によると、中東産原油とカタール液化天然ガス（LNG）の主要輸出ルートであるホルムズ海峡の封鎖が長期化する兆しを見せる中で、エネルギー輸送支障による業種別連鎖衝撃波が懸念される状況だ。

最も直撃を受ける業種は石油精製・石油化学業界だ。韓国貿易協会によると、韓国は原油の70．7％、LNGの20．4％を中東から輸入している。インベスティング・ドットコムによると、6日基準で6月引き渡し分ブレント原油先物価格はイラン空爆直前の先月27日より28．37％上がり、原油運賃費用を示すバルチック原油タンカー指数も55％ほど上昇した。

韓国に輸送してきたタンカー7隻がホルムズ海峡近くで足止めされているのも問題だ。1隻当たり最大で韓国の1日分の石油消費量に当たる200万バレルの原油を積載できるが、1週間分の石油消費量相当の流通中断された形だ。

石油元売り企業などは米国、ブラジル、西アフリカなど中東以外の地域と迂回送油管などを通じて代替原油確保に出たが、短期間で中東からシフトするのは容易でない見通しだ。石油業界関係者は「各所で努力しているが、避けられない場合には設備稼動率を低くするほかない。この場合他の産業まで連鎖打撃を受ける恐れがある」と懸念する。

石油化学業界は稼動中断の危機を心配している。昨年から中国発の供給過剰に対応して生産量を減らしており、ナフサ原料の備蓄が1～2カ月分だけのためだ。年間229万トン規模の生産能力を持つ業界1位の麗川（ヨチョン）NCCは4日、「供給不可抗力」があったとして主要顧客に製品供給遅延を通知した。

海運業界は原油価格と保険料が高騰し悩みが大きくなった。船舶運賃が上がり需要減少を懸念しているのだ。運賃上昇にともなう影響は自動車業界に拡散している。現代自動車は中東市場で約10％の販売シェアを記録しているが、ホルムズ海峡が封鎖されれば車と自動車部品の運送が遅れ物流費も増加するとの見通しが出ている。

半導体業界も船舶運賃上昇と日程遅延にともなう価格上昇を懸念している。ヘリウムは露光装備冷却、ウエハー漏洩点検などに使われる半導体必須素材だが、韓国で使われるヘリウムの90％はカタールから輸入している。半導体企業は中東主要国が推進するデータセンター建設が遅れ半導体需要が減る可能性も鋭意注視している。

航空業界は航空燃料価格上昇で来月の燃油サーチャージ引き上げは避けられず、旅客需要が減少する可能性を懸念している。旅行業界では中東情勢への不安感から関連商品に対するキャンセルや払い戻しの要請が相次いでいる。旅行業界関係者は「中東は欧州行き旅行の主要経由地で、中東だけでなく欧州旅行商品も打撃を受けている。原油価格急騰で航空券価格が上がる場合、全般的な旅行心理まで萎縮しかねない」と話した。

実際に当面は中東旅行商品のキャンセル要請は増え続ける見通しで、ハナツアーやモードツアーなど韓国主要旅行会社は3月の関連旅行商品のキャンセルを手数料なく全額払い戻すことにした。