米国の対イラン作戦である「猛烈な怒り」で天文学的な迎撃ミサイル消耗戦の様相が本格化し、在韓米軍資産の中東派遣が現実のものとなった。すでにパトリオット発射台などの搬出が始まったのに続き、高高度防衛ミサイル（THAAD）体系も対象として取り沙汰される中、韓国の防空網に及ぼす影響が懸念されるという分析が出ている。

8日、複数の消息筋によると、韓国政府は米軍当局がこの日前後、在韓米軍のパトリオット発射台・迎撃ミサイルその他の攻撃用ミサイルを外部に移転するものと把握した。昨年、イランの核施設空爆作戦である「ミッドナイトハンマー」のために中東に移転配置された砲兵隊2個のうち1個は復帰し、残り1個は現地に残っている。韓国にある砲兵隊7個のうち1〜2個分の発射台・迎撃ミサイルが再び抜けることになれば、一部の戦力空白は避けられなくなると見られる。

韓国政府が特に神経を尖らせているのは、THAAD体系も搬出されるかどうかだ。これに関連し、在韓米軍内部では関連の検討も行われていると政府は把握している。

米国中央軍によると、パトリオットとTHAADは今回の作戦において、米国側の主要投入資産の中で上位リストに入っている。これに関連し、米戦略国際問題研究所（CSIS）は5日の報告書で、米軍が今回の作戦において開戦100時間以内にTHAAD24発、SM－3 24発、SM－2・6 96発、パトリオット3（PAC－3）MSE 64発を消耗したと分析した。

THAAD1個の砲兵隊は6基の発射台で構成され、発射台ごとに8個の発射管がある。算術的に1個部隊が備える最小ミサイルである48発のうち、半分をすでに使ったという意味だ。

事態が長期化する場合、結局、迎撃ミサイルの在庫量で勝敗が決まるという分析が出るのはそのためだ。イランのミサイル在庫量の推定値は2000〜6000基と幅が広いが、開戦序盤のイランのミサイル消耗率は全体の10％にすぎないという外信報道も出ている。

米国が全世界に駐留する米軍資産を動員対象と見なし、韓半島（朝鮮半島）に備蓄されたTHAAD・パトリオットの在庫もこれに含めるのは、既定路線であるというのが専門家の分析だ。

パトリオットは韓国空軍も8個の砲兵隊を運用しているうえ、15〜40キロ以上の中・下層迎撃体系における主軸はすでに国産迎撃体系である「天弓（チョングン）I・II」に移りつつある。パトリオットの一部移転が、直ちに負担になるわけではないという意味だ。

しかし、40〜150キロの高高度で弾道ミサイルの迎撃を試みるTHAADは、代替不可能な資産だ。多層防空網を構築するうえで必須であるため、慶尚北道星州（キョンサンブクト・ソンジュ）に配置されたTHAAD1個砲兵隊のうち、発射台の一部や迎撃ミサイルが外部に搬出される場合、高高度防衛は一気に脆弱になってしまう。「韓国型THAAD」と呼ばれる長距離地対空ミサイル（L－SAM）の戦力化は、来年下半期までその実現を待たなくてはならない（ブロックI、40〜60キロで防衛）。

特に、導入過程で中国の経済報復まで招くなど、政治的な象徴性が小さくないTHAADが中東に派遣されることになれば、韓米同盟の異常信号と読み取られる余地がある。