イラン戦争以降、中東の核心原油輸送路ホルムズ海峡の航行が急減し、事実上の封鎖状態に入った中、中国が自国エネルギー運搬船の安全を確保するためイランと協議に入ったという報道があった。

ロイター通信は5日（現地時間）、外交筋3人を引用し「中国が中東産原油とカタール産液化天然ガス（LNG）を積んだ船舶がホルムズ海峡を安全に通過できるようイランと協議を進行中」と報じた。協議対象船舶の国籍は具体的に公開されていないが、中国が自国船の安全保障を要求しているという。

報道によると、船舶追跡データ上「アイアン・メイデン（Iron Maiden）」という船舶が船籍情報を「中国所有」に変更した後、前夜にホルムズ海峡を通過したことが確認された。中東原油への依存度が高い中国が海峡封鎖によるエネルギー需給への支障を懸念し、イランに航行の保障を要求しているという分析が出ている。

実際、海峡を通過する船舶数は急激に減少した。英海事機関（UKMTO）が米海軍主導の連合海洋情報センター（JMIC）の集計を引用して公開した資料によると、戦争が始まった先月28日に一日50隻だったタンカー通過量は翌日3隻に急減した。2日も3隻だった。そして3日には1隻も通過しなかった。平常時に一日平均50隻前後だったタンカーの通行が事実上消えたのだ。

貨物船の通過も同じ期間、98隻から1隻に急減した。原材料海上運送追跡サービス（CAS）も4日基準で海峡を通過したタンカーは1隻もないと集計した。ブルームバーグの船舶位置データでも運送量が戦争勃発直前に比べ95％以上急減したことが分かった。

ホルムズ海峡は世界の石油とLNG物流量の約20～25％が通過する核心エネルギー通路。一日平均2000万バレル規模の石油とLNGがここを通過する。主な目的地は韓国をはじめ中国・インド・日本などアジア諸国だ。特に世界最大の原油輸入国の中国は輸入原油の約45％をこの海峡を通って運搬している。

海峡封鎖が長期化する場合、アジアエネルギー市場全般への波及効果が避けられない。台湾メディアによると、台湾国営エネルギー企業の台湾国営石油会社（CPC）は中東情勢悪化と原油需給懸念を理由に来週から無鉛ガソリンと軽油販売価格をそれぞれ1リットルあたり2．1台湾ドル（約10円）、2．2台湾ドル引き上げることを検討中という。

海峡周辺のガルフ湾（ペルシア湾）でも武力衝突による緊張が高まっている。船舶運営会社「ソナンゴルマリンサービス」は5日の声明で「バハマ船籍タンカー『ソナンゴル・ナミベ（Sonangol Namibe）』がこの日午前1時20分（クウェート国境と隣接した）イラク南部バスラ州ホル・アルジュバイル港の近隣海域で疑問の爆発により船体の一部が損傷した」と明らかにした。会社側は正体不明の小型船舶がタンカー左舷に接近した直後、大きな爆発音が発生し、左舷のバラストタンクから漏水が確認されたと説明した。

現在、船舶は安定状態を維持していて、当時貨物は積載されておらず汚染被害も発生しなかった。この船舶はイラク国営石油販売会社（SOMO）との契約で約8万トンのイラク産燃料を船積みするため移動中だったという。同日、イランのイスラム革命防衛隊（IRGC）が湾岸地域北部で米国タンカーを攻撃して火災が発生したと主張し、両事件の関連性にも関心が集まっている。