5日午後、ソウル中区（チュング）に位置するロッテ百貨店本店9階の「キネティック・グラウンド」。Kファッションブランド専門館であるここでは、韓国語よりも英語や中国語のほうが多く聞こえるほど、外国人観光客で賑わっていた。

ロッテ百貨店の関係者は「昨年下半期、キネティック・グラウンド全体の売上の70％が外国人客によるものだった」とし、「今年1～2月の本店のKファッション製品群の外国人売上も、前年同期より25倍増えるほどKファッションに関心が高い」と述べた。

韓流ブームの中で国内ファッション市場も急速に成長しているが、肝心の政府の支援策は不十分だという指摘が出ている。Kファッションに対する産業的な定義が曖昧で、輸出規模もそれぞれ個別に集計しているため、広報戦略や支援がKフード、Kビューティーに比べて遅れているという分析だ。

業界は、外国人観光客の消費と海外売上の比重において、すでにKファッションの成長を実感している。ファッションプラットフォーム「エイブリー（Ably）」がリリースした日本サービスアプリ「amood（アムード）」に入店したKファッションブランドは、2024年の7700個から先月基準で2万2900個へと約3倍に増えた。

ムシンサ（MUSINSA）も2022年に海外顧客をターゲットにした電子商取引（EC）プラットフォーム「ムシンサ・グローバルストア」をオープンした後、現在は日本、米国など13カ国で運営中だ。昨年は日本で5回のポップアップストアを開いて累計訪問客14万人を記録し、中国にオフライン店舗2カ所を開設するなど、海外のオフライン店舗の拡大に集中している。

しかし、こうした実績はKファッションの市場規模に適正に反映されずにいる。国家データ処の産業別輸出入統計によると、昨年の「衣服、衣服アクセサリおよび毛皮製品製造業」と「皮革、カバンおよび靴製造業」の輸出規模は2兆4650億ウォン（約17億ドル、1ドル＝1450ウォン換算基準、日本円で約2630億円）だ。ところが、産業通商部や中小ベンチャー企業部などの官庁が集計したKファッションの輸出額は3兆9150億ウォン（約4169億円）に達する。

これは産業通商部が活用するMTI（Ministry of Trade and Industry）分類体系による限界だと指摘される。KビューティーやKフードは産業部が活用するMTI分類で単一産業としてまとめられており、輸出規模や成長を把握しやすいが、Kファッションは繊維・衣類・靴・皮革製品などに分散しており、規模の確認が難しい。

ある業界関係者は「KビューティーとKフードは産業全般に適用される政策によって、輸出支援や認証などの体系が蓄積されたが、Kファッションは政府の支援が不足しており、個別ブランドを中心に成長してきた」とし、「グローバル競争力を拡大するためにファッション産業群を再定義し、海外進出・輸出インフラの強化などの支援が必要だ」と述べた。

専門家は、どの品目と産業を「Kファッション」と定義するかという合意プロセスが優先だと指摘した。ソウル大学衣類学科のチュ・ホジョン教授は「Kファッションの産業規模を正確に把握し、支援策を準備するために分類体系を統合すべきという必要性には共感する」としながらも、「靴、衣類、サングラスなどは原材料や製造方式が異なるだけに、同一の産業群としてまとめるための基準を明確に設けるべきだろう」と述べた。