2日の米国とイスラエルによるイラン空爆後に世界の金融市場が緊張したが、先に取引を開始したアジアの証券市場は懸念された「ブラック・マンデー」を回避した。韓国証券市場は三一節の振替休日で休場した中で主要アジア証券市場は劣勢だったが衝撃は大きくなかった。

この日の日経平均は取引開始直後に前営業日より2．7％急落したが徐々に下げ幅を減らし1．35％安の5万8057．24円で取引を終えた。香港ハンセン指数は2．14％下落した。これに対し、中国上海総合指数は0．47％上昇した。市場では中東へのエネルギー依存度が高いアジア市場の衝撃が大きいとみたが、懸念よりは健闘したとの評価が出ている。

米国とイランの対立への懸念がすでに市場に反映された状況でハメネイ師の死亡が伝えられると事態が早期に収拾されるだろうという期待が下げ幅を制限したと分析される。大信証券のイ・ギョンミン研究員は「短期調整は避けられないが、過度な恐怖心理は控えるべき」と話した。

過去の中東情勢での事例を振り返ると、韓国総合株価指数（KOSPI）は一時的に下落して元の傾向に戻る流れを繰り返してきた。昨年6月13日のイスラエルによるイラン空爆当日にも国際原油価格上昇への懸念でKOSPIは1日で0．87％下落したが、翌日からは再び上昇し、休戦が発表された同月24日までで6．29％上がった。ただこの時はイラン議会がホルムズ海峡封鎖を議決したが、実際の措置にはつながらず、「オイルショック」は発生しなかった。

韓国の証券市場にだけ現れた現象ではない。第1～4次中東戦争の際に米S&P500指数は戦争直後に下落して再び反騰する流れを繰り返した。キウム証券によると、1948年の第1次戦争勃発当日にS&P500は3．8％下がったが、1カ月後には戦争直前より10．3％上がった。1967年の第3次戦争の時も初日は1．5％下がったが、戦争が続いた6日間に3．5％上がった。エジプトのスエズ運河国有化により触発された1956年の第2次戦争は例外だった。海上物流への支障に対する懸念が大きくなり約2カ月の戦争期間に17．9％下がった。

4回の戦争の平均を計算してみると、戦争初日には1％下落したが、1週間後には3．1％、1カ月後には2．5％反騰した。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「平均的に証券市場は戦争期間の下落分を挽回して回復する流れを見せた」と話した。

だが事態が長期化する場合、2022年のロシアとウクライナの戦争の時のように国際原油価格上昇とインフレ（物価上昇）、景気低迷、証券市場急落でドミノ衝撃が起きる恐れがある。KOSPIは6カ月間で13％下落した。ロシア産原油の供給支障への懸念で国際原油価格が開戦から2週間で1バレル＝130ドルまで上昇し物価が跳ね上がった。米連邦準備制度理事会（FRB）はインフレを抑えるため積極的に金利を引き上げた。KOSPIは下落した指数が回復するまで約1年半かかった。

揺れる国際原油価格も金融市場の伏兵だ。ブレント原油先物価格は米東部時間1日午後11時30分基準で前営業日より9．2％急騰した1バレル＝79．55ドルまで上がった。未来アセット証券のソ・サンヨン研究員は「ホルムズ海峡が封鎖されれば原油価格が10～15ドル追加で上昇する恐れがある。主要石油輸入国の実質国内総生産（GDP）が0．3～0．4ポイント減少し、これに伴い証券市場の短期変動性は拡大する可能性がある」と話した。