米国のイラン空爆が差し迫っている兆候が相次いでいる。米軍の主要戦力をイラン周辺に集結させた上に、在レバノン大使館スタッフに退避令まで下してだ。スイスのジュネーブで26日に再開するイランとの核交渉を控え緊張が最高水準に達した。

トランプ米大統領は23日、交流サイト（SNS）に米軍首脳部が空爆に慎重な立場だという報道を一蹴し、「決定権者は私だ。合意することを望むが、もしできなければその国と国民にとても悪い日になるだろう」と警告した。

フィナンシャル・タイムズが民間衛星サービスのプラネットラボを通じて分析した結果、今月に入りヨルダンのムワッファク・サルティ空軍基地内の戦闘機が急増した。最新鋭F35ステルス戦闘機18機をはじめF15戦闘機17機、A10攻撃機8機など最小66機に達する。サウジアラビアのプリンス・スルタン空軍基地にはE3空中早期警報統制機、C130輸送機、C5輸送機などを配置した。

軍艦もイラン周辺海域で大挙集結している。「エイブラハム・リンカーン」と「ジェラルド・R・フォード」の空母2隻と多目的駆逐艦などを地中海、アラビア海、紅海などに配置した。米国際戦略問題研究所（CSIS）によると、海上作戦を遂行する米海軍艦艇51隻のうち35％の18隻が中東に集まった。これは2003年のイラク侵攻当時に空母船団5個を派遣して以来最大規模だ。米国のイラン攻撃が差し迫ったという見方の中でフォード戦団は23日に地中海に入りイスラエル北部ハイファ港への入港を控えているとエルサレム・ポストが24日に報道した。ウォール・ストリート・ジャーナルは「米国が限定的先制攻撃を検討中」と報道した。その後要求が貫徹されなければ指導部追放まで念頭に置いて大規模攻撃をする「段階的軍事オプション」が有力だ。

米国務省は23日、レバノンの首都ベイルートの安全保障状況を理由に、現地の米国大使館に勤務する非必須外交人材と家族に撤収を命令したと明らかにした。レバノンはイランの報復攻撃の標的に選ばれる。ただ一連の措置がトランプ大統領特有の「煙幕作戦」の可能性もある。

イランは体制守護に向け戦争も甘受するという立場だ。主要外信によると、米国が攻撃する場合、イランはイスラエルとカタール、バーレーン、サウジなどの米軍基地13カ所に対し大規模ミサイル報復をする計画だ。ホルムズ海峡などを攻撃して原油価格上昇などを起こし、11月の中間選挙を控えたトランプ大統領を圧迫する見通しだ。