米国が世界最大規模の原子力空母「ジェラルド・R・フォード」を中東地域に派遣する。これは現在進行中のイランとの交渉で優位を立つための戦略的な動きだ。交渉決裂時には即刻軍事対応も辞さないという強い警告メッセージと解釈される。

12日（現地時間）のニューヨークタイムズ（NYT）など海外メディアによると、米軍はカリブ海で作戦中だった「ジェラルド・R・フォード」を中核とする空母打撃群を中東に急派することにした。

今回の決定で「ジェラルド・R・フォード」は4月末または5月初めまで母港に復帰せず、ペルシア湾に展開された「エイブラハム・リンカーン」と合流する予定だ。これを受け、米国は中東内に2つの空母打撃群を同時に運用することになる。

米軍は今回の増強配備を通じて数十機の戦闘機と偵察資産を追加で確保し、必要に応じて空襲任務を頻繁に遂行できる指揮体系に対応する方針だ。

特にトランプ大統領は10日、交渉決裂の可能性に言及しながら「2番目の空母打撃群の派遣を検討中」と明らかにし、今回の展開が事実上の最後通牒に近いという分析が出ている。

現在、トランプ政権はイランの核プログラムだけでなく、弾道ミサイル体系、域内代理勢力育成問題までも包括する、いわゆる「ビッグディール」を要求し、イランを追い込んでいる。

これに対しイランは核プログラム以外の事案は交渉対象でないとして背水の陣を敷いた状態だ。トランプ大統領は最近、イラン内の反政府デモ鎮圧問題を指摘しながら「交渉が行われなければ非常に衝撃的な（traumatic）結果があるだろう」と強く警告した。

「スーパー原子力空母」と呼ばれる「ジェラルド・R・フォード」は2017年に就役した米国の最新鋭戦艦で、約19兆ウォン（約2兆円）の建造費が投入された先端技術の集約体だ。

75機以上の航空機を搭載できるスーパー空母の加勢で中東地域の軍事的緊張感はピークに達するとみられる。