サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長が、2026年ミラノ・コルティナダンペッツォ冬季オリンピック（五輪）の現場で世界各国の政財界関係者と相次いで交流し、活発なスポーツ外交に乗り出した。国際スポーツの舞台を契機にグローバルネットワークを拡張している。

8日、サムスン電子によると、李会長は五輪開幕を翌日に控えた5日（現地時間）、国際オリンピック委員会（IOC）が主催したガラ晩餐会に出席した。サムスン電子が韓国企業の中で唯一のIOC最上位スポンサー（The Olympic Partner・TOP）であることから、李会長はサムスン電子を代表して出席した。

この日のガラディナーには、IOCのカースティ・コベントリー会長をはじめ、イタリアのセルジョ・マッタレッラ大統領、米国のJ・D・バンス副大統領、米国のマルコ・ルビオ国務長官など、主要国の首脳級関係者が出席した。オランダのウィレム＝アレクサンダー国王、カタールのタミーム・ビン・ハマド・アール＝サーニ首長、ポーランドのカロル・ナヴロツキ大統領、ハンガリーのシュヨク・タマーシュ大統領らも同席した。

この席にはグローバル企業の経営陣も出席した。TCLの李東生会長、アリアンツのオリバー・ベーテ会長、オメガのレイナルド・アッシェリマン・CEO（最高経営責任者）、アンハイザー・ブッシュ・インベブのミシェル・ドゥケリス会長、エアビーアンドビー（Airbnb）のブライアン・チェスキーCEO、コカ・コーラのジェームズ・クインシー会長、P＆G（ザ・プロクター・アンド・ギャンブル・カンパニー）のシャイレッシュ・ジェジュリカーCEO、ビザ（Visa）のライアン・マキナニーCEO、デロイトのジョセフ・ウクゾグルーCEOらが名を連ねた。

財界では、IOCガラディナーを単なる社交行事ではなく、国際情勢と産業の流れが交差する水面下の外交の場と評価している。国際スポーツイベントが各国首脳とグローバル企業人が一堂に会するというなかなかない機会であるだけに、李会長の出席もグローバルネットワーク管理の一環としての動きと解釈される。

李会長は、これに先立つ2024年パリ夏季五輪の際にも現地を訪れ、スポーツ外交活動を展開した。当時はエマニュエル・マクロン仏大統領の招待でエリゼ宮で開かれたグローバル企業人昼食会に出席し、テスラ（Tesla）のイーロン・マスクCEOやLVMHのベルナール・アルノー会長らと交流した経緯がある。

サムスン電子は今回の冬季五輪において、技術支援とマーケティングを並行する。開幕式の現場撮影と中継にはGalaxyスマートフォンが活用され、Galaxy AIを基盤としたリアルタイム通訳機能を通じて選手と関係者間のコミュニケーションを支援する。競技判定のためのモニター環境も構築した。

また、五輪・パラリンピック参加選手たちに「Galaxy Z Flip7 オリンピック・エディション」を提供し、ボランティアスタッフにもGalaxyスマートフォンを支給する。選手や主要関係者が交流する「サムスンハウス」も運営する。

あわせてサムスン電子は、ミラノの主要ランドマークを含む現地で屋外広告も展開している。サムスン電子は1988年ソウル五輪を機に五輪との縁を結んでいる。現在のスポンサー契約は2028年までだ。2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪の韓国中継はJTBCが担当する。