こうした流れは大学入試にも影響を及ぼしている。鍾路（チョンノ）学院によると、先月18日基準で大企業7社が運営する16契約学科の志願者は2478人と、前年比で38．7％増加した。このうちサムスン電子の契約学科（8学科）とSKハイニックスの契約学科（3学科）への志願が1610人で最も多かった。

ただ、「成果給の二極化」「半導体集中」に対する懸念も少なくない。昨年、主要企業の成果給は業種別に差が目立った。LGエナジーソリューションは2023年に基本給の870％、2024年には380％の成果給を支給したが、二次電池事業が振るわず昨年の支給率は75％と大きく落ちた。サムスンSDIは成果給がなかった。メモリー半導体分野もAI発「スーパーサイクル」が崩れる場合、過去の構造に回帰するという指摘が出ている。

造船業界は受注好調と業績改善がむしろ元・下請け同一成果給論争を呼んだ。好況と不況による業績の差が大きい造船業界は正規職を増やすのが難しく、元・下請け成果給の差が定着している。しかし最近ハンファオーシャンが共生協力を名分に元・下請け成果給を同じ割合で支給することにし、稼いだ利益をどう分配するかという悩みがHD現代重工業など業界全般に広まった。

莫大な金額の成果給を維持できるのか、合理的なのかという声もある。株主価値向上と大規模設備投資を併行する状況で固定比率の高額成果給を長期的に維持するのは容易でないということだ。10大グループのある役員は「営業利益の数％と成果給を定めておけば投資余力が減ることになりかねない」とし「長期的には企業競争力を毀損することも考慮するべき」と指摘した。

◆半導体「祭り後」が悩み…最大激戦地HBM4

サムスン電子とSKハイニックスは最近の企業説明会で今年もメモリー半導体の好況が続くという見方を示した。ただ、競争が日々激化する状況で緊張を緩められない雰囲気が形成されている。今年の半導体産業の最大激戦地は次世代高帯域幅メモリー（HBM4、第6世代）工程だ。SKハイニックスは供給安定性を前面に出しながら主導権を防御し、サムスン電子はデータ処理速度で反転を狙っている。

亜洲大のイ・ジョンウ経営学科教授は「昨年は業況回復の効果で多くの半導体企業が市場の期待を上回る業績を出した」とし「今年は需要対応力と技術競争力で業績に差が生じ、企業別に業績と成果給の差が明確に表れるだろう」と話した。

「2964％」でボーナス上限を破ったハイニックス…「人材戦争」の現実（1）