旧正月連休を控え、日本に地震の危機感が高まっている。昨年12月初めのマグニチュード（M）7．5の青森県東方沖地震に続いて新年にも日本各地でM5．0以上の地震が頻発しているからだ。

気象庁によると、今年に入って日本で発生したM5．0以上の地震は計7件（余震除く）。1月6日に島根県松江市の南東側23キロ地域でM6．2の地震が発生し、1月12～13日には北海道旭川市の北側137キロ、148キロ地点でそれぞれM5．0と5．2の地震が起きた。同日、旭川市東北東側592キロの海域でもM6．2の地震があり、15日には富山市の南東側56キロ地域でM5．2の地震が発生した。

世界的にM5．0以上の地震は年間2000件以上発生するため地震の頻度は問題にならないというのが専門家らの考えだ。しかし日本各地で大地震発生の時期が到来しているだけに、中小規模の地震が大地震が発生しやすい環境をもたらすこともあると説明する。

代表的なのが日本西南部の南海トラフで100～150年周期で発生する巨大地震（南海大地震）だ。南海大地震は1946年に最後に発生し、発生周期が近づいている。日本政府は南海大地震が発生すれば最多で29万8000人の死者が出ると推算している。

延世大のホン・テギョン地球システム学科教授は「最後の南海大地震が南海トラフの真ん中の東南海付近で発生したため、次は最南端の南海と最北端の東海地域が危険かもしれない」とし「中小規模の地震が発生すれば、その間に断層にたまったエネルギー（応力）が一部解消されることもあるが、それだけ断層が崩れやすい状態となり、一度に崩れることもある」と話した。

◆「北海道根室大地震の可能性90％」

南海トラフがフィリピンプレートとユーラシアプレートがぶつかる東南部の脆弱地帯なら、クリル・千島海溝は北海道付近の脆弱地帯だ。太平洋プレートがオホーツクプレートに沈み込みながらM8～9の地震と津波が数千年間繰り返されている区域だ。

先月、日本政府の地震調査委員会は「（この区域の）根室市の前の千島海溝でM7．8～8．5の地震が30年以内に発生する確率が約90％」とし、従来の80％から10ポイント上方修正した。昨年7月末にロシアのカムチャツカ半島で発生したM8．8の地震が根室大地震と同じ性格の地震だ。

半面、太平洋プレートとユーラシアプレートがぶつかる日本海溝は2011年にM9．0の東日本大地震が発生したため短期間に再発する可能性は相対的に低いと評価される。しかしM7．0前後の地震は数十年周期で繰り返されている。

ホン・テギョン教授は「震央が韓半島（朝鮮半島）から約1200キロ離れた2011年の東日本大地震とは違い、南海大地震は約500キロしか離れていない」とし「昨年3月にミャンマーでM7．7の大地震が発生した際、『低周波・長周期地震波』により約1000キロ離れたタイ・バンコクの33階建てビルが倒壊したが、韓国も高層ビルに対する地震動対応設計などを強化するべき」と警告した。