「中国に米国製半導体を売らなければ、ファーウェイだけ大きくなる」。エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）の仮説が現実になっている。中国の税関当局がエヌビディアの高性能人工知能（AI）アクセラレータ「H200」の輸入通関を遮断したとフィナンシャル・タイムズが17日に報道した。エヌビディアは先月、トランプ政権からH200の中国向け輸出許可を受けた。しかしその中国が「ファーウェイを育てる」として輸入の規制に出たものだ。

これまで米国は中国とのAI技術競争で核心ボトルネック封鎖戦略を展開した。AI開発の根源であるコンピューティング能力を遮断するために2022年から先端AI半導体と装備、広帯域メモリー（HBM）の対中輸出制裁を高めてきた。だがフアンCEOらはこれがむしろ中国の「半導体自立」を繰り上げると主張してきた。

その核心にファーウェイがいる。中国はファーウェイ中心のチップ設計自立、SMIC中心のチップ製造自立、ナウラ・AMEC中心の装備自立を同時に進めている。

ファーウェイの任正非会長は昨年の中国メディアとのインタビューで自社のAIアクセラレータであるアセンドチップが米国より「1世代遅れている」として謙虚な姿勢を見せた。実際にディープシークなどはアセンドの性能がエヌビディアチップの60％水準にすぎないと評価した。

中国は「チップ人海戦術」でこの格差を埋めようとする。ファーウェイは昨年7月にアセンドチップ384個をつなげた「クラウドマトリクス384（CM384）」を公開した。エヌビディアの主力製品であるNVL72より演算性能は2倍高いが、電力消費は4．1倍と激しい。しかしエネルギー費用が安い中国では選択肢になりえる。

ただアセンドを生産する中国のファウンドリーSMICの歩留まりは20～30％水準だと米国外交安保界は分析する。微細回路を刻むのに必須装備であるASMLの極端紫外線（EUV）露光装備輸入が閉ざされているためだ。だがフアンCEOは「中国は製造強国」としながら緊張を解かずいる。

米投資会社バーンスタインは中国の今年のAIチップ生産量が米国の1～2％にとどまると予想し、その理由は「先端ファウンドリーとHBM不足」と分析した。韓国が世界市場の79％を占める（カウンターポイントリサーチ調べ）というHBMに、中国が全力で駆け寄る理由だ。

台湾国家科学委員会傘下のシンクタンク、科学技術・民主主義・社会研究センター（DSET）は「中国はどのように台湾半導体企業を枯死させたか」と題する分析報告書を出した。中国地方政府が莫大な補助金で海外企業を誘致して技術を吸収した後、低価格攻勢で競争力を奪ったということだ。中国安徽省合肥市が台湾の電力半導体会社PSMCを誘致した後に市場から追い出した方式だ。

合肥の次のプロジェクトはメモリー半導体だ。2016年に設立したCXMTの資本金75％を市が出した。CXMTは2027年までに韓国とHBM格差を3年以内に縮めるのが目標だ。DSETは中国から半導体産業を守るには▽半導体スタートアップが投資を受けられる環境を作り▽必須素材・装備の対中輸出制裁に協調し▽米国の製造生態系復元の核心パートナーにならなければならない――と助言した。韓国もしっかりと認識すべき問題だ。