「電気食い虫」－－。人工知能（AI）の爆発的な拡散が生んだデータセンターの電力消費問題は、今年米国で開かれた「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES 2026）」でも大きな話題となった。エヌビディア（NVIDIA）のジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）が、次世代AIチップ「ベラ・ルービン」を公開して強調したポイントが、「データセンターの電力消費を6％削減できる」だったほどだ。こうした中、エネルギーを節約できる「低電力ソリューション」を掲げた韓国企業の技術が大きな注目を集めた。

7日（現地時間）、CES会場で中央日報の取材に応じた米国フェアファックス郡のビクター・ホスキンス経済開発局長は、「AIの核心インフラであるデータセンターをもっと建設しようとする需要はあふれるほどあるが、電力問題で建設許可自体が下りない状況」と吐露した。米国バージニア州北部に位置するフェアファックス郡は、全米でデータセンターが最も密集している地域であり、電力消費の急増に伴う電気料金の値上げ問題に頭を悩ませている。

この日、フェアファックス郡の関係者らは、韓国のスタートアップ「イーディーエムガジェット（EDM GADGET）」のブースを訪れた。AI専攻の大学院生たちが立ち上げた同社は、データセンターの電力使用量をAIで最適化するソリューションを開発した。AIチップの発熱量に応じて冷却水の温度や室内温度を効率的に調整し、電力消費を最小限に抑えるほか、重要度の低い作業を電力使用量の少ない時間帯に分散させる方式だ。ホスキンス局長は「追加の設備なく、既存のシステムにAIを適用したソフトウェアだけで実現できる点が印象深い」とし、「データセンターを運営中、あるいは新設しようとしている企業に積極的に紹介したい」と述べた。

大規模なAIデータセンターを稼働させるには、数十メガワット（MW）の電力が必要だが、これは小さな都市全体の電力使用量に匹敵する水準だ。国際エネルギー機関（IEA）によると、2017年以降、データセンターの電力消費増加速度は、全体の電力消費増加率の4倍を上回っている。2024年時点で全世界の電力消費の約1．5％を占めていたデータセンターの電力使用量は、2030年までに2倍以上に増えると予測されている。

こうした状況をふまえ、今年のCESでもデータセンターをターゲットにした電力ソリューションが来場者の目を引いた。ラスベガス・コンベンションセンター（LVCC）にブースを構えた米国のスタートアップ「エアルーム・エナジー（Airloom Energy）」は、次世代の風力発電技術を解決策として提示した。高さ200メートルに達する従来の大型風力発電機の代わりに、20〜30メートルの高さの円形トラックを設置し、小さな羽根がレールに沿って回転しながら電力を生産する方式だ。エアルーム・エナジー側は、設置費用と期間を大幅に短縮できるため、電力需要が急増するデータセンターに迅速に対応できる点を強調した。

米国のエネルギー貯蔵ソリューション企業「ストライテン・エナジー（Stryten Energy）」は、データセンター向けエネルギー貯蔵装置（ESS）を前面に出した。ストライテン・エナジーの関係者は「データセンターの電力需要は急速に増えているが、これを支える送電網の構築は遅れている」とし、「データセンターを安定的に運営するには、センター内部のバッテリー・インフラがますます重要になっている」と語った。LG電子北米イノベーションセンター（LG NOVA）から分社化した親環境技術企業「パドAI（Pado AI）」も、CESでAIベースのエネルギー管理ソリューションを公開し、注目を集めた。

韓国企業の電力効率改善技術も存在感を示した。サムスンディスプレイとLGディスプレイは、ノートPCや車両に搭載される有機EL（OLED）において、消費電力を削減できる新技術をそれぞれ公開した。ノートPCに独自のAI演算機能が搭載される傾向にあり、電気自動車（EV）など車両に搭載される電子装備が増えたことで、電力効率がより重要になったためだ。韓国のファブレス企業「ディープエックス（DEEPX）」は、超低電力で推論が可能なAIチップを公開した。