8日夜にマグニチュード（M）7．5の地震が発生した日本で、後発地震発生への懸念が大きくなっている。韓国の地震専門家らは「追加の地震を予測することはできないが、日本国内の地震リスクは高い状況」としながら備えを呼びかけた。

日本気象庁は9日、青森県近海で発生した地震と関連し、「北海道・三陸海域後発地震注意情報」を初めて発表した。2022年12月に導入された後発地震注意情報はM7．0以上の地震が起きて普段よりも巨大地震発生の可能性が大きくなったと判断される場合に発令される。

実際に青森県近海ではこの日午前6時52分にもM6．4の地震が発生するなど余震が続いている。高市早苗首相は「今後1週間程度、気象庁や自治体の情報に留意するとともに、揺れを感じたらすぐに避難できる態勢を維持した上で、社会経済活動を継続するよう」呼びかけた。

中国政府も日本国内の自国民に追加の地震発生に備えるよう求めた。在日中国大使館はこの日交流サイト（SNS）のウィーチャットを通じ、「日本に居住する中国人は地震動向、災害予防情報を綿密に注視して現地政府が発表した予防・避難指針に従わなければならない。自ら保護意識を高め安全予防措置を強化せよ」と伝えた。

韓国でも日本旅行を控えた観光客を中心に不安感が大きくなっている。SNSには「日本旅行に行って大丈夫だろうか」という質問や地震への備えについて情報を共有する投稿が相次いだ。

◇「両側から応力受け非常に不安定な状態」

日本国内で追加の地震に対する懸念が大きくなったのは、2011年の東日本大震災の学習効果のためだ。M9．0の東日本大震災が発生する2日前にも北海道・三陸近海でM7．3の地震が起きている。

地震専門家は今回の地震が東日本大震災などの影響で応力が累積した結果だと分析した。延世（ヨンセ）大学地球システム科学科のホン・テギョン教授は「十勝沖地震（2003年）で南に割れた部分と東日本大震災（2011年）で北に割れた部分が交差する地点で今回の地震が発生した。両側から応力を受けた状態のためとても不安定な状態であることは間違いない」と話した。彼はただ「さらに大きな地震が発生するかは現在としては予測しにくい」とした。

◇環太平洋火山帯で地震相次ぐ「大地震への備え必要」

米地質調査局（USGS）によると、今年に入り世界でM7．0以上の大型地震が発生したのは今回が16回目だ。特に地震と火山活動が多い環太平洋火山帯で最近超大型地震が相次いで危機感が拡大している。ロシアのカムチャツカ半島では7月にM8．8の地震が発生し、最大5メートルに達する津波が海岸を襲った。7日には米アラスカ州でM7．0の地震が発生している。

環太平洋火山帯に位置する日本の東側地域もやはり大地震発生リスクが大きい地域に挙げられる。日本地震調査委員会は最近今後30年以内の南海トラフ大地震発生の確率を「60～90％程度以上」と「20～50％」とする2種類の予測結果を発表した。南海トラフ大地震は静岡県近海から九州東部海域までつながる南海トラフで起きるM8～9の地震をいう。

ホン教授は「日本の場合、南海トラフ大地震が発生するリスクが大きいとみて地震に対しとても緊張している状況。地震が起きると断言するのは難しいが、備えが必要だ」とした。