ソフトバンクグループの孫正義会長が1日、最近提起されている「人工知能（AI）バブル論」に正面から反論した。彼は「AIバブルか、と質問する人は愚かだ」と強調した。

日本経済新聞とブルームバーグなどによると、孫会長はこの日東京で開かれた国際金融会議フューチャー・インベストメント・イニシアチブのアジアフォーラムに参加し、AIとフィジカルAIが10年後には世界の国内総生産（GDP）の10％、約20兆ドル（約3100兆円）に達すると予想した。

その上で、「仮に10年間で10兆ドルを投資するならわずか半年で回収できる」とし、こうした状況でどこにバブルがあるのかと反問した。

最近ソフトバンクが保有するエヌビディア株を売却した背景をめぐり市場で「AIピーク論」がふくらんだことに対しては、「オープンAIなどへの投資に回すため、泣く泣く手放した。本当は一株も売りたくない」と語った。

ソフトバンクはオープンAIに225億ドルを追加投資する計画で、投資完了時の総投資額は347億ドル、持ち分率は11％に達するという。独自に運営する「スターゲート」データセンタープロジェクトとARM基盤サーバー用半導体開発にも大規模な資金が投入されている。

孫会長は日本のAI対応速度も強く批判した。彼は「汎用人工知能（AGI）が世界に到来するのを阻むものは何もないが、日本は保守的で遅すぎる。大きな問題だ」と指摘した。その上で「日本よ目覚めよ」として発言を終えた。