米中首脳会談が残した火種が結局、また燃える兆しが表れている。レアアース（希土類）輸出再開と関税引き下げなどの貿易合意にもかかわらず、議論テーブルに載せられなかった人工知能（AI）チップ問題のためだ。米国が最先端AIチップの輸出禁止を強調すると、中国が外国製チップの使用禁止で対抗し、半導体覇権競争がまた激しくなる雰囲気だ。

ロイター通信は5日（現地時間）、中国政府が国家資金が投入された新規データセンターに中国産AIチップを使用する指針を出したと報じた。報道によると、中国規制当局は工程率30％未満のデータセンターにすでに設置された外国産チップを数週間以内にすべて除去し、今後の購買計画も取り消すよう命じた。

ロイター通信は「中国がAI核心インフラから外国の技術を除去し、AIチップの自立を達成しようとする最も攻撃的な措置の一つ」と評価した。すでに中国政府はセキュリティーを問題にしてエヌビディアの低仕様AIチップH20と中国用ブラックウェルグラフィック処理装置（GPU）RTX6000Dの注文と輸入を禁止したが、一部の高性能ブラックウェルGPUが密搬入されたり在庫を通じて依然として使用されたりしている状況だった。

中国のこうした動きで米中のAI主導権争いはさらに激化することになった。「売らない」という米国の強硬策に、中国は「買う必要はない」と対抗している。トランプ大統領は2日、「エヌビディアの最新AIチップのブラックウェルを中国など他国に供給するのか」という質問に「与えない」と答えた。

両国の間に立つエヌビディアは厳しい立場だ。エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）は5日、英ロンドンで開催されたAI行事で「中国がAI競争で米国を抜くだろう」と強い警告メッセージを出した。米各州のAI規制の動きと中国の補助金政策を比較する脈絡から出た言葉だったが、トランプ大統領のエヌビディアチップ輸出禁止発言が出た後に波紋が広がった。

ファンCEOは先月31日、慶州（キョンジュ）アジア太平洋経済協力会議（APEC）CEOサミットでの特別演説の後、記者らに対し「わずか数年前まで中国市場でのシェアは95％だったが現在は0％」とし「極めて遺憾であり、この状況が改善することを望む」と述べた。中国の外国製チップ使用禁止措置が強化されるほど中国産AIチップを生産するファーウェイやカンブリコンなどの立場が強まり、エヌビディアの中国市場再進入が難しくなる。

AIチップをめぐる米中の対立は続くしかないというのが専門家らの診断だ。ソウル大のイ・ヒョンテ国際大学院教授は「AI半導体は単純な技術競争でなく未来の覇権を左右する戦略資産であるため、米中ともに一方的な放棄はない」とし「両国間の衝突と緩和が繰り返され、長期的には米国主導の生態系と中国独自の生態系が並存する『二極体制』に固まる可能性が高い」と予想した。

韓国半導体産業協会のコ・ジョンワン戦略企画室長は「半導体輸出規制で高帯域幅メモリー（HBM）の中国供給がふさがったが、欧州と中東の新しいAI需要があまりにも大きく、国内メモリー企業が受ける打撃は制限的」とし「中国企業の設計技術は速いペースで発展しているが、極端紫外線（EUV）露光装備の不在など先端工程の生産問題を早期に解決するのは容易でないはず」と話した。