ロボット導入により雇用が増えて雇用の質も良くなったという研究結果が出た。ただこうした肯定的効果は年齢と業種による差が明確だった。若年層の雇用率は上昇したのに対し、45歳以上の中高年層の雇用率はむしろ下落したと分析された。

韓国労働研究院が2日にまとめた「労働レビュー10月号」によると、2005年以降にロボット導入が製造業と非製造業の両方で雇用率を高めたことがわかった。雇用率は15歳以上の人口比の就業者数を意味する。雇用率が上がったということはロボットが既存の雇用を代替する効果より、生産性を高めて新たな雇用を創出する効果が大きかったという意味だ。

代わりに年齢帯別では明確な違いがあった。2005年から2020年まで45歳未満の若年層の雇用率は上がったが、45歳以上の中高年層は減少傾向を見せた。25～34歳で雇用率増加が0．68ポイントと最も目立ち、45～54歳では減少幅が0．37ポイントで最も大きかった。報告書はこれをロボット導入に対する適応能力の違いから始まった世代間格差と解釈した。

賃金水準は製造業と非製造業両方で上昇したが、非製造業の上昇幅は低かった。製造業ではロボット導入により新たに創出された雇用のうち約83％が常用職で、雇用の質が改善されたと評価された。これに対し非製造業では雇用規模は増えたが、増加した雇用の相当数が臨時・日雇いにとどまり、質的改善効果は限定的だった。

韓国労働研究院のク・ジャヒョン副研究委員は「ロボット導入は多様な階層で雇用と所得格差を深めさせる可能性がある。ロボット活用適応度が低い中高年層を対象に再教育と技術熟練プログラムを強化しなければならない」と明らかにした。