1位（エヌビディア）と1位（インテル）、そして1位（オープンAI）の結集。

人工知能（AI）覇権をつかむために米国の大手テック企業がひとつになっている。その中心には時価総額世界1位でありAI半導体の最強者であるエヌビディアがいる。ハードウエア（CPU）1位のインテル投資に続き、今回はソフトウエア（生成AIモデル）1位のオープンAIの主要株主になった。エヌビディアが「AIインフラ帝国」を主導する様相だ。

エヌビディアは22日、「オープンAIと次世代AIインフラに向けた画期的な戦略的パートナーシップ意向書（LOI）を締結した。オープンAIに最大1000億ドル（約14兆7626億円）を徐々に投資する計画」と明らかにした。オープンAIは生成AIモデルであるチャットGPTの開発会社で、マイクロソフトやソフトバンクグループなどが主要株主だ。

この日ロイターは「エヌビディアは議決権がない株式を取得する方式でオープンAIに投資し、オープンAIはその資金を活用してエヌビディアのチップを購入できる」とオープンAI関係者の話として報道した。オープンAIの企業価値が約5000億ドルである点を考慮すると最初の100億ドルの投資時には株式の約2％を確保できる。

今回の取引でオープンAIは構築中である1000万キロワット規模のデータセンターに使われるエヌビディアのグラフィック処理装置（GPU）数百万個を確保した。来年下半期からエヌビディアの次世代AIチップ「ベラルービン」を投じる1段階システムが稼動する。

エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）はこの日、米CNBCとのインタビューで「記念碑的な規模のプロジェクト。1000万キロワットはGPU400万～500万個に相当し、これはエヌビディアの今年出荷する総量に匹敵する規模」と話した。

今後エヌビディアのAIインフラ拡張戦略に加速度がつく見通しだ。AIモデルの訓練・推論に必須のAI半導体チップ市場を掌握したエヌビディアは今年初めから自らをAIインフラ企業と強調している。水道や電気のようにすべての国と産業が必要とするAI基幹システムを提供する企業として位置づけるという意味だ。

エヌビディアは4日前の18日にもインテルに50億ドルを投資し株式の4％以上を確保した。フアンCEOは「世界最高の中央処理装置（CPU）とGPUの融合。加速化したAIコンピューティングの時代をインテルとエヌビディアが協力して繰り上げる」と話した。

インテルとオープンAI投資はエヌビディアの業績管理にも有利だ。何よりオープンAIがエヌビディアから投資された資金でエヌビディアのAIチップを購入するため、投資金が再びエヌビディアの売り上げとして戻る。その上CPUとGPUを両方作る競合会社AMDに米スターゲートの投資資金が分散するのを遮断する効果もある。トランプ政権は5000億ドルを投資して米国内に大規模データセンターを構築するスターゲートプロジェクトを推進中だ。

相次ぐ米国テック企業の結束で米中のAI対立構図はさらに明確になる様相だ。中国安徽省では300万平方メートルに達する島の農地の上に超大型データセンターを作るいわゆる「中国版スターゲート」が推進中だ。ファーウェイは18日に独自開発した広帯域メモリー（HBM）を搭載した次世代AIチップ発売計画を出した。

漢陽（ハニャン）大学融合電子工学部のパク・ジェグン教授は「米国主導のAIインフラが拡大するほど韓国のメモリー半導体企業も恩恵を得られる。ただオープンAIなどにエヌビディアのGPU優先供給が集中し韓国ではGPU確保競争がさらに激しくなるかもしれない」と話した。