米ホワイトハウスが１８日（現地時間）、トランプ大統領が上席に座って欧州首脳と向き合う写真を公開した中、７年前にトランプ大統領と主要首脳が「１対６」で対立した構図の写真がまた注目を集めている。

ホワイトハウスはこの日、トランプ大統領がウクライナのゼレンスキー大統領、欧州連合（ＥＵ）の首脳との会議を終えた後、Ｘ（旧ツイッター）で２枚の写真を公開した。トランプ大統領がホワイトハウスの執務室（オーバル オフィス）で「決断の机（Ｒｅｓｏｌｕｔｅ　Ｄｅｓｋ）」の内側に座り、他の首脳らは扇形にトランプ大統領の方を向いて座っている構図だった。１枚はトランプ大統領の視点で、別の１枚は欧州首脳らの視点で撮られた写真だった。

左側からスターマー英首相、メローニ伊首相、フォンデアライエン欧州委員長、メルツ独首相、マクロン仏大統領、ストゥブ・フィンランド大統領、ゼレンスキー大統領、ルッテ北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）事務総長が並んで座った。その後ろにはルビオ国務長官、ベッセント財務長官らトランプ大統領の参謀も同席した。普段トランプ大統領が参謀と会議をするのと同じ構図が演出されたのだ。

ホワイトハウスはこの写真にトランプ大統領が普段から好んで使う「力による平和（Ｐｅａｃｅ　ｔｈｒｏｕｇｈ　ｓｔｒｅｎｇｔｈ）」という言葉を入れた。精巧な交渉より圧倒的な軍事力と経済力で相手を圧迫して平和を達成するというトランプ政権２期目の外交・安保路線を象徴する言葉だ。そしてホワイトハウスはこの写真について「欧州の首脳らがトランプ大統領と共にした歴史的な日だ。トランプ大統領は平和の大統領」と説明した。

英インディペンデントはホワイトハウスが公開した写真について「トランプ大統領が問題児を叱っているようだ」とし「当惑するような『パワープレー』（力を誇示しながら交渉で優位を握る戦略）」と指摘した。７年前に開かれた主要７カ国（Ｇ７）会議を考えると、隔世の感という評価だ。

２０１８年６月にカナダのケベックで開催された主要７カ国（Ｇ７）会議で、トランプ大統領と残りのＧ６首脳はトランプ政権の同盟国を狙った『関税爆弾』をめぐり激しく対立した。トランプ大統領は「関税障壁をなくそう」というＧ７共同声明に対して「同意したことはない」と公開的に反論し、声明も採択されずに終わった。

Ｇ７首脳会談が終わった後、ドイツ首相室が公開した１枚の写真はＧ７の分裂をそのまま表していた。トランプ大統領は腕組みをしながら座り、当時のメルケル独首相は強く責めるようにトランプ大統領に目を向けていた。メルケル首相の隣にはマクロン大統領と当時のメイ英首相がいた。当時のＧ７首脳間の「１対６」の対立構図をめぐり海外メディアは「米国とＧ６国家の葛藤が深まった」（ＢＢＣ）、「西側世界が守ろうとしていた価値が分裂した」（ＣＮＮ）と懸念を表した。

１８０度変わったトランプ大統領に対する評価は、ウクライナ戦争で変わった米国と欧州の力学構図によるものだ。ＢＢＣは３月、「米国の軍隊なく欧州がウクライナでロシアを防げるだろうか」という質問に対し、欧州各国の外交官の返答を引用して「ノー」と伝えた。ルッテＮＡＴＯ事務総長は６月、「ロシアが３カ月間で生産する砲弾物量はＮＡＴＯでは１年かかる」とし、ロシアに劣るＥＵの生産力を指摘した。米国の支援なく欧州の安保を断言できない現実がトランプ大統領の地位を変えたのだ。