孤独や社会的孤立が身体と精神の健康に深刻な影響を及ぼし、これによって全世界的に１時間あたり約１００人が亡くなっていると世界保健機関（ＷＨＯ）が３０日（現地時間）、警告した。

ＷＨＯはこの日発表した報告書で、世界人口の６分の１が孤独に直面していると明らかにした。また、老年層の３分の１、青少年の４分の１が社会的に孤立した状態であることが分かった。

ＷＨＯ社会的つながりに関する委員会の共同議長ヴィヴェック・マーシー氏は「孤独は私たちがこうなりたいと思っている関係と実際の関係が一致しない時に感じる苦痛な主観的感情」としながら「社会的孤立は客観的に関係や交流がほぼない状態」と定義した。

報告書は孤独と孤立が脳卒中をはじめ心血管疾患、糖尿病、うつ病、不安、自殺の危険を高める要因として作用して年間８７万１０００人以上の死を招いていると推定した。また孤独な青少年は学業達成度が同じ年齢よりも低い場合が２２％高く、成人は職業維持や就職でより多くの困難を感じることが明らかになった。

ＷＨＯのテドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務総長は「つながりの可能性が無限の時代に、ますます多くの人が孤独であり、孤立している」とし「孤独と孤立を放置すれば教育・雇用・保健など社会全般に数十億ドルの損失を招くだろう」と懸念した。

孤独と社会的孤立の主要原因には病気、低い所得と教育水準、社会的交流機会の不足、単身世帯の増加、公共政策不備、地域社会インフラ不足、デジタル技術の乱用などが挙げられた。

マーシー氏は「人類は数千年間、言語だけでなく表情や身振り、語調、沈黙などを通して疎通してきた」とし「このようなノンバーバルコミュニケーション方式は携帯電話やソーシャルメディア（ＳＮＳ）だけに依存する時に消えやすい」と指摘した。

ＷＨＯは模範事例としてスウェーデンの政策を紹介した。スウェーデンは孤独を社会全体の問題として認識し、日常空間での社会的つながりの強化を推進中だ。児童・青少年を対象に団体レジャー活動専用プリペイドカードを支給して、公立学校内の携帯電話の使用を禁止する方針だ。これは対面交流を奨励してサイバーいじめを予防するための措置だ。

共同議長のチド・ムペンバ氏は「デジタルでつながった世の中でも多くの青年が孤独を感じている」とし「技術が我々の生活を変化させることから、これが人間関係を弱化させないように注意しなければならない」と話した。

ムペンバ氏は「社会的つながりは生活全般にわたって健康を守ることができる」とし「深刻な病気のリスクを低くし、精神健康を促進して早期死亡を予防する。また、共同体をより一層健全かつ安全で、回復力のある社会にしていく」と強調した。

ＷＨＯは２０２３年に孤独を世界的な保健脅威に規定してその対応づくりのために社会的つながり委員会を発足させていた。