７年ぶりに主要７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）に復帰した米国のドナルド・トランプ大統領が１６日（現地時間）、早期に帰国した。会議場があるカナダ・アルバータ州カナナスキスに到着した翌日のことだ。イスラエルとイランの報復戦様相が深刻化しているという判断からだった。トランプ氏は２０１８年Ｇ７サミットの時は北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長とのシンガポール非核化会談を理由に会場を先に離れた。トランプ氏が帰国日程を操り上げたことで、翌日予定されていた李在明（イ・ジェミョン）大統領との初めての対面会談も不発になった。

当初、米国はイランと１５日にオマーンで核交渉を進める予定だった。だが、１３日イスラエルがイランの核施設などを空襲した後、交渉が中止になった。

トランプ氏は帰国の途につきながら、自身のＳＮＳに「フランスのマクロン大統領は、私がイスラエルとイラン間停戦議論のために戻るという誤った言及をした」としながら「間違いだ！」と書いた。トランプ氏は「停戦とは関係がない。それよりもはるかに大きいことがある。チャンネル固定！」と付け加えた。

これに先立ち、ベトナムに向かっていた米海軍空母「ニミッツ」（ＣＶＮ－６８）船団は船首を中東に旋回した。米空軍の空中給油機も一斉に中東側に移動したことが確認された。トランプ氏は「（米国とイラン間の核）合意に署名が行われるだろう」としながら「そうでなければ何かが起き、イランが署名しないなら、それは間抜けなこと」と話した。

トランプ氏は帰国決定と同時に国家安全保障会議（ＮＳＣ）を招集した。会議ではイスラエルが支援を要請した超大型バンカーバスターＧＢＵ－５７に対する支援について議論される可能性があるとニューヨーク・タイムズは伝えた。外交的努力が不発に終わったり、イランがウラン濃縮中断を拒否したりする場合、イランの地下核施設などを精密打撃するバンカーバスターの支援を検討する可能性があるということだ。米国はすでにイランの地下核施設があるフォルドウにＢ－２ステルス爆撃機を動員して１３．６トンに達するＧＢＵ－５７を投下するシミュレーションを実行したことが分かっている。ただし、この作戦が実行に移される場合、米国は戦争に直接介入する負担を抱えることになる。

◇ベトナム向かっていた米空母、中東に…空軍の空中給油機も急派

これに先立ち、イランは「米国のすべての地域内の基地が射程距離内にある」とし、直接報復の可能性を示唆した状態だ。

早期帰国に先立ち、トランプ氏はＧ７の舞台で中国とロシアを擁護するような発言をして論争を引き起こした。トランプ氏はカナダのマーク・カーニー首相との会談で中国のＧ７参加に対する質問を受けると「悪いアイデアではない」とし「米国の次に大きな経済大国である中国をなぜここに置かないでいるのか」と反問した。

ロシアに対しては「もしロシアがＧ７に残っていたなら（ウクライナ）戦争は起きなかっただろう」としながら「（ロシアを除いたことは）政治的次元を越えて非常に大きい失敗」と主張した。対ロシア追加制裁を要請した欧州に対しては「莫大な費用がかかる」として反対した。ロシアはクリミア半島併合以降の２０１４年、Ｇ８資格が停止した状態だ。

トランプ氏が離脱して関税交渉を試みようとしていた各国の首脳は虚しい状況に置かれることになった。声を揃えて貿易戦争緩和を要求しようとしたが、議論の場自体が消えてしまったためだ。英国のキア・スターマー首相だけ、この日トランプ氏との会談で先月合意した両国間貿易協定に署名した。高率の相互関税が予告された他国と違い、英国は１０％の関税が適用される。２５％である自動車関税も年間１０万台までは１０％だけ賦課することにした。

トランプ氏はこの日、日本の石破茂首相、欧州連合（ＥＵ）のウルズラ・フォンデアライエン委員長、欧州理事会議のアントニオ・コスタ常任議長とも会談した。関税交渉を予告していた李氏はトランプ氏と別途の会談を持つことはできなかった。これに関連し、韓国国家安全保障室の魏聖洛（ウィ・ソンラク）室長は「もともと多国間会議を契機にした首脳会談には時々こうしたことが起こる」とし「米国側からはこのような状況になった経緯について、我々に了解を求める連絡が入った」と説明した。