トランプ米大統領が１５日、カナダのカナナスキスで開かれた主要７カ国（Ｇ７）首脳会議に参加した。２０１８年にカナダのケベックで開かれたＧ７首脳会議出席から７年ぶりの復帰で、第２次政権発足後初めての多国間外交舞台だ。

７年前にトランプ大統領は多国間主義を強調した英国、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、日本の「Ｇ６」首脳らと関税爆弾をめぐり対立した。当時の対立はトランプ大統領が腕組みをしたまま１人で座り、Ｇ６首脳らが彼を囲んで深刻な表情で説得するような場面の写真に写されている。

当時、主催国であるカナダのトルドー首相は「交渉は成功的だった」として共同声明を発表した。だが北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長との会談に向けトランプ大統領は専用機でソーシャルメディア（ＳＮＳ）に「虚偽の声明で、彼は不正直で弱気な人物」としながら猛非難した。

今回も「米国対Ｇ６」の対立構図が繰り返される可能性がある。ポリティコは「Ｇ７は忘れろ。これからはＧ６対トランプの対決。外交的奇跡が起こらない限り今回も共同声明を出すことはできないだろう」と予想した。

トランプ大統領はこの日カナダに出発するのに先立ち、ホワイトハウスで記者らと会い「（Ｇ７で）いくつかの新しい貿易協定が締結されると考える」と話した。Ｇ６のうち英国を除いた５カ国は来月８日と一方的に通知された関税猶予終了までに米国との関税交渉を終えなければならない課題を抱えている。主要国の核心輸出品である鉄鋼・アルミニウムに５０％、自動車に２５％など別途の品目関税が適用され、追加の関税引き上げまで予告された状態だ。

招待国首脳としてカナダを訪問した李在明（イ・ジェミョン）大統領もやはりトランプ大統領との初めての対面から強く関税圧力を受ける可能性がある。Ｇ６の一部は共助の必要性を提起するが、実効性は未知数だ。ある外交消息筋は「共助を主導してトランプ大統領に目を付けられる状況をだれも望まない点を無視することはできない」と伝えた。

一部ではイスラエルとイランの衝突が変数になるもの予想する。トランプ大統領の立場では情勢悪化は負担だ。この日午前、ＳＮＳに「イランとイスラエルは交渉すべきで合意に至るだろう。両国間にもまもなく平和がくるだろう」と投稿したのもこれと関連があるという見方が出ている。

トランプ大統領が中東情勢を注視する背景は、急変する国際原油価格のためと分析される。イスラエルがイランを電撃攻撃した１３日、ウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）価格は一時１４．０７％上昇した。２０２２年３月以降で最大の変動幅だ。先月１バレル＝６０ドル台だった原油先物価格は７０ドル中盤を超え、ＪＰモルガンはこの日「最悪の場合、原油価格は１バレル＝１２０～１３０ドルまで上がる恐れがある」との見通しを出した。