米国のあるネットユーザーがワシントンＤＣペンタゴン（国防部）近隣のピザ屋の注文増加を土台に今回のイスラエルのイラン空襲を予測して話題になっている。

１４日（現地時間）ＡＦＰ通信によると、「ペンタゴンピザレポート」というＸのアカウントには１３日、イラン国営テレビが首都テヘランで大爆発が発生したと初めて報じる約１時間前「午後６時５９分（米国東部時間１２日）基準でペンタゴン近隣のほとんどすべてのピザ店で注文が大幅に増加した」と投稿した。

該当アカウントは米軍司令部の「深夜活動の急増」を捉えれば、これに対する情報を掲示している。深夜の活動が増えるほど、近くのピザ屋の注文が増え、世界のどこかで安保を脅かす状況が発生することを推察できるということだ。

ペンタゴンには約２万３０００人の軍人と３０００人余りの一般職員が勤めている。彼らは、全世界に配備された米軍の軍事作戦を調整し、支援する役割を担う。世界のどこかで軍事挑発や戦争の気流が感知されれば、一番先に反応するところもペンタゴンだ。ペンタゴン内部に２４時間滞在しながら業務を行う職員たちも食事をしなければならないため、ペンタゴンに非常事態になれば近くのピザ屋に注文が殺到するという主張だ。

同アカウントは、昨年のイスラエルのイランミサイル攻撃当時も、国防省周辺のピザ店は普段よりはるかに混雑していたと伝え、注目を集めた。

レストランおよび料理の流行を扱うオンラインサイト「ザ・テイクアウト」は、ペンタゴンのピザレポートの主張に対して「科学的根拠とは距離があるが、インターネットで訳もなく作り出した話ではない」と伝えた。

サイトによると、１９８９年１２月の米国のパナマ侵攻直前と１９９１年の砂漠の嵐作戦直前にも、国防総省からのピザ配達量は２倍近く急増したという。