人工知能（ＡＩ）を活用して生産性を高めようとする大企業が急増している。会議資料要約や電子メールの草案作成水準を超え、ソフトウエアを開発して製造工程や核心業務にもＡＩを活用しているのだ。

電子業界によると、サムスン電子は最近社内掲示板にデバイス経験（ＤＸ）部門の社員を対象に、ＡＩコーディングエージェントである「クライン」のベータサービスを始めると公示した。「ログイン機能を作って」と話すように命令すればコード作成から修正、テストまで処理できる。サムスン電子は「単純なコーディング補助にとどまらず、複雑なソフトウエア開発作業を段階的に遂行できる」と説明した。サムスン電子ＤＸ部門はＡＩインフラ・システムを構築し、ＡＩ活用事例拡散などを担当する「ＡＩ生産性革新グループ」を新設するなど「ＡＩドリブンカンパニー」へ転換するためにスピードを出している。

ＬＧディスプレーもＡＩを活用した体質改善を狙っている。ＬＧディスプレーのチョン・チョルドン社長は最近社員向けのレターで「ＡＩ転換を通じてディスプレー産業の核心競争力である適時開発、歩留まり、生産性、原価で差別化された競争優位を確保しよう」と明らかにした。会社は１４０以上の工程を経なければならない有機ＥＬ工程にＡＩを導入した。これまでは工程段階ごとに数万種のデータを組み合わせて設備を調整する業務をエンジニアが手動で制御していたが、いまは独自開発したＡＩを通じて３６５日２４時間製造データを分析して管理する。品質異常問題を分析・改善するのにかかった時間が３週間から２日に大幅に短縮された。コスト削減効果は年間２０００億ウォンに達する。同社関係者は「中国の追撃が激しくなる中で、単純業務はＡＩに代替し人材を技術競争力確保に投じるという戦略」と説明した。

産業通商資源部の報告書「産業インフラとＡＩ活用案調査」によると、企業の４割でＡＩを事業に活用中であることがわかった。特に大企業のＡＩ導入率が６５．１％で中小企業の３５．６％、中堅企業の３１．２％より高かった。ＡＩを導入した企業がより高い成果を出したという分析も出てきた。大韓商工会議所は８日、「ＡＩ導入が企業の成果と生産性に及ぼす影響と示唆点」と題する報告書で、ＡＩ導入企業は付加価値が平均約７．８％増え、売り上げは約４％増加したと明らかにした。大韓商工会議所は「製造業でＡＩ技術との融合が遅れれば中国などに遅れをとり製造業競争力が弱まりかねない」と診断した。