中国電気自動車（ＥＶ）メーカーのＢＹＤ（比亜迪）が来年下半期に日本で２５０万円台の軽ＥＶを発売すると明らかにした。グローバル完成車メーカーの不毛地に挙げられる「日本軽自動車市場」でＢＹＤの挑戦は成功するかどうか注目を集めている。

２日、英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）によると、ＢＹＤジャパンの東福寺厚樹社長はＦＴとのインタビューでこのような計画を公開した。東福寺氏は１日のＦＴとのインタビューで「既存の日本大企業車でなくても経済的な自動車なら消費者は購入する」と言って自信をのぞかせた。ＦＴは「ＢＹＤの軽（Ｋｅｉ）ＥＶの発売が日本には『黒船の瞬間』になるかもしれない」と見通した。黒船とは、鎖国政策を厳しく敷いていた日本に１８５３年米国ペリー提督が率いて現れた黒い蒸気船のことで、日本は１年後に米日和親条約を結んで結局開港することになった。ＥＶへの転換に遅れた日本でＢＹＤの軽ＥＶが開港水準の衝撃を与える場合もあるという分析だ。

日本で軽自動車市場は輸入車にとって進入障壁が高いことで有名だ。長さ３．４メートル、幅１．４８メートル、排気量６６０㏄以下、最大出力６４馬力以下など厳格な基準を充足しなければならないためだ。この市場は昨年基準１８０億ドル（約２兆６０００億円）規模で、日本車市場の４０％を占めている。

軽ＥＶでも日本企業が市場を主導している。日産「サクラ（ＳＡＫＵＲＡ）」は２０２２年発売７カ月で３万３０９７台が売れた。昨年日本のＥＶ販売台数は全体の１％台（約６万台）にすぎないが、そのうえ売れたＥＶの半数は軽自動車だった。大韓貿易投資振興公社によると、日本ＥＶのうち軽自動車の比率は２０２１年２．６％から２０２２年４６．３％に高まった。２０２３年日本進出後、今年３月まで計４５３０台を販売するのにとどまったＢＹＤが軽ＥＶ市場を注意深く観察していた背景だ。

ＢＹＤは軽ＥＶ価格を約２５０万円程度に策定し、日産「サクラ」（約２６０万円）よりも手頃な価格を強調する見通しだ。先月、中国ポータル「百度」には日本軽自動車のボックス型デザインを採用したＢＹＤの軽ＥＶのスパイショットの道路走行テスト写真も公開された。ただし、中国車に対する信頼が低い日本消費者の基準を価格だけで克服できるかどうかは分からない。

ＢＹＤが日本を「軽ＥＶテストベッド（試験場）」とみなし、その後韓国・インド・欧州などに市場を拡大するとの予想もある。韓国産業研究院のチョ・チョル研究委員は「軽自動車市場が発達した日本の経験を基に今後韓国に発売したり、欧州などで現代（ヒョンデ）自動車「キャスパー（Ｃａｓｐｅｒ）ＥＶ」などと競争しようとするかもしれない」と話した。