ストーキング犯罪を連想させるショートフォーム（リール）がオンライン上で流行し、波紋が広がっている。大学街ではこれをパロディーにした映像までが登場した。専門家らはこうしたコンテンツがストーキング犯罪を戯画化するだけでなく、民事・刑事上の処罰につながることもあると警告した。

最近インスタグラムなどソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）では暗い路地で男性が面識のない女性の後ろ姿を凝視して後をつけていく場面が入った「夜道は危険だから知らない女性を家に速やかに送る」コンテンツが約２００万回の照会数を記録した。このような映像は海外でＴｉｋ　Ｔｏｋチャレンジ形態で広がり始めた。

国内の大学学生会、サークルなどでもこれを模倣したパロディー映像を制作し、怒りを呼んでいる。高麗大電機電子工学部リール制作サークルのインスタグラムには「ランダムでどの女性でも選んで家まで安全に送る」と題したリールが掲載された。この映像は批判が続くと１７日に削除され、サークル側は翌日「演出方式で意図とは違い、ストーキングに不安を感じる方々に脅迫として受け止められかねない映像だった」として謝罪文を載せた。

１５日、忠北大考古美術史学科学生会は中間考査間食イベント広報のため「夜遅くまで勉強すれば危険なので学科学生室に速やかに送る」という字幕が付いたリールを載せた。このほか、国立ハンバッ大産業経営工学科、長安大実用音楽科のアカウントにも似たコンテンツが登場した。現在はすべて削除され、謝罪文が掲載されている。

◆「ストーキング行為や軽犯罪で処罰を受けることも」

法曹界はこうしたチャレンジが現実で不特定多数を相手に撮影される場合、法的に処罰が可能とみている。法務法人ソダムのキム・ギボム弁護士は「映像の男性の行動は正当な理由なく相手に不安感・恐怖を誘発していてストーキング行為に該当する」とし「特定の人に持続的・反復的に行われていないためストーキング処罰法の適用は難しくても、軽犯罪処罰法上『不安感の醸成』に該当する可能性がある」と説明した。

性犯罪専門のイ・ウンウィ弁護士は「ジェスチャーや言葉で直接的な威嚇表現をすれば脅迫罪に該当することもある」とし「恐怖心を誘発する行為がオン・オフラインコンテンツで多様に出ているため、これに対応する法の制定、改正が必要だ」と強調した。続いて「映像の被害者が誰かを特定でき、本人の同意なく撮影および流布したとすれば、情報通信網法上の不法情報に該当し、民事上の損害賠償責任を負うこともある」と伝えた。

専門家はコンテンツが実際の状況か演出かに関係なくストーキング犯罪を戯画化する点で不適切だと指摘する。漢陽大のイ・ジェジン・メディアコミュニケーション学科教授は「ストーキング被害者にトラウマを誘発しかねないうえ、犯罪と解釈される行為を大衆に単に遊びと認識させる危険がある」と指摘した。続いて「ＳＮＳコンテンツの特性上、被害者が問題を提起しない以上、事前対応が難しいため、利用者が自らメディアリテラシーを強化することも重要」と指摘した。