昨年初めから本格的な入居が始まった東京中央区の「晴海フラッグ（ＨＡＲＵＭＩ　ＦＬＡＧ）」。日本初となる５５００世帯の大団地マンションだが、韓国式で表現すると「宝くじマンション」といってもよいほど分譲価格に比べて価格が急騰した。日本の「失われた３０年」沈滞期間、日本人は「家は買ったらその日から値下がりする」という認識を持つほど不動産は停滞していた。だが、この大団地が日本分譲市場の回復を象徴し、従来の固定観念は崩壊している。

当初、晴海フラッグは相場よりも安い分譲価格で注目を浴びた。２０１３年東京都は２０２０年オリンピック（五輪）開催地に選ばれるとゴミ焼却場だったこのあたり一帯を五輪選手村として再開発した後、一般に分譲することにした。立地は申し分なかった。東京の最中心部である港区と中央区、千代田区から近く、都心と東京湾に対する眺望が可能なところだった。不動産開発業者を引き込むのにこれ以上はない条件だった。

東京都が２０１６年三井不動産など１１社のコンソーシアムに渡した約１３万平方メートル（約４万坪）規模の敷地価格は１３０億円（約１２９１億ウォン）だった。これは当時公示地価の１０分の１価格で３．３平方メートル（１坪）当たり３３万６０００円ほどだった。一部の東京市民は「公共資産の不当な安値売却」としながら損害賠償を請求するなど反発もあった。論争の末に裁判所が原告の請求を棄却して２０１９年から一般分譲を始めた。

あまりにも安く得た土地なので分譲価格も安かった。３．３平方メートルあたり３００万円水準だったが、周辺の新築マンションよりも３０％以上安かった。２０坪台の一戸が６０００～７０００万円台だった。ここに５０％の公示率（敷地のうち建物ではない面積比率）は快適な生活環境を提供し、団地内に小中学校、商業施設や区庁出張所なども入った。東京ではなかなかみられない水準なので、分譲以降は価格が上がり始め、今は分譲価格の２倍を越える言い値を誇っている。

だが、最初から人々が列に並んだわけではなかった。海岸の干拓地、地震や津波に弱いという否定的認識のためだった。分譲が２次、３次と進むほど人々は集まり始めたが、最初から参入した人の中には中国人が多かったという。注目度が高かったこともあり、日本メディアでは中国人の取得に対して繰り返し報道が出てきた。分譲世帯の１５～２０％程度が中国人世帯ではないかと推定されたほか、なぜ中国人が日本に集まるのかに対する分析記事も登場した。

中国富裕層が円安や不動産景気沈滞で相対的に低評価を受けていた日本に目を向けたということだった。贈与・相続税がない中国で子どもに富を譲るための方便として日本不動産が利用されているという分析も出てきた。中国人同士で取引し、差額は中国内で受ければ譲渡税も避けることができる。子女がこれを元手として日本で不動産をまた購入すれば資金の出処も分からないということだ。

実際、団地内の大型スーパーを訪問したところ、あちこちから中国語が聞こえた。中国人が集まったためだろうか、ここでは「反中」に近い感情が見え隠れしていた。代表的なものが「白タク」と「不法民宿」に対する問題提起だった。日本では営業用車には緑色のナンバープレートを、自家用車には白色のナンバープレートを使用する。白色のナンバープレートをつけて営業をしている違法タクシーを「白タク」と呼ぶが、住民は主に中国人の間で営業が行われていると踏んでいる。これを問題視する理由は車が道路に停車していると、歩行者や運転者の視野を遮り、交通事故危険が高まるためだ。今年初め、団地コミュニティ内でこれを警察に通報することが多くなり、パトカーが一日に何度も取り締まりを行ったという。そんな中、今年２月、３歳の子どもが違法タクシーと疑われる車両にはねられる事故が起きた。中国人運転者の仕業だという報道まで出てきて、入居者の間で「なぜ違法タクシーが横行しているのか」という不満が爆発した。

また、団地の中では「不法民宿禁止」の警告文を掲示板やロビー、エレベーターなどあちこちで目にすることができた。警告文は日本語と英語、中国語で記されているが、住民たちが中国人不法民宿営業を疑って管理会社に問題を提起して張り出したものだという。スーツケースを転がしながら不慣れな様子であたりを見回して道を探す中国人が多いことから生じたことだが、入居者１２００人余りが参加するオープンチャットルームでは団地で規約により禁止されている民宿の話が数カ月間膾炙したという。団地に外国人など外部の人が出入りすることに対して幼い子どもを育てている若者夫婦が多い団地の特性上、不快に感じているということだ。外部から知人や家族を訪問した場合もあり、一様に決めつけるのはできないという反論も出てきたが、「中国旅行客と見られる人が郵便受けからキーを取り出す様子を見た」「清掃道具を持って部屋番号が書かれた紙を持っている中国人がいた」など疑い事例が繰り返し報告されているという。

近くのスーパーの前で会ったある日本人女性は「中国人はルールをちゃんと守らないようだ」とし「声も大きく割り込みもするなど、日本人の立場では理解できない側面がある」と話した。このような日本人の視線に中国人は反論した。入居者のある中国人は「日本人も大きな声を出す」とし「欧州に行けば東洋人のマナーが良くないのは同じではないか」と主張した。付近のマンションに住む在日中国人のヤオさんは「団地の環境が上海のように道と建物の間隔が広く、中国人の間で人気がある」とし「良い環境を共に整えていけたら」と話した。

当面は中国資本の日本不動産取得とこれによる反中感情は続く可能性がある。日本経済新聞は「２０２６年には在留中国人が大台の１００万人を突破する見通しだ」と伝えた。

チョン・ウォンソク／特派員