「Ｔの恐怖」がアジアの金融市場を襲った。７日に韓国を含むアジアの証券市場が一斉に急落した。トランプ（Ｔｒｕｍｐ）政権の関税（Ｔａｒｉｆｆｓ）政策が呼び起こした影響だ。対ドルのウォン相場は１日で３０ウォン以上下がった。この５年で最大の下げ幅だ。

この日韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は５．５７％下落した２３２８．２０で取引を終えた。下げ幅は昨年８月以降最大で、２３００ポイントも脅かす水準に落ちた。ＫＯＳＤＡＱ指数も５．２５％落ちた。この日日本の日経平均は７．８３％安の３万１１３６円で取引を終えた。過去３番目に大きい下げ幅だ。ブルームバーグは「アジアの証券市場が血の海となった」と伝えた。トランプ米大統領が落とした関税爆弾は金融市場を「ブラックマンデー」に追いやった。全世界が景気沈滞に陥りかねないという恐怖が資産市場に濃厚に立ち込めた。メリッツ証券のファン・スウク研究員は「（米政府の）積極的関税施行で景気低迷の懸念が大きくなり、投資家が株式などリスク資産を回避する姿を見せている」と評価した。

過度な下げ幅により韓国と日本はともに株式市場に緊急ブレーキをかけなければならないほどだった。韓国取引所はこの日午前、プログラム売り呼び値の効力を一時停止する「サイドカー」を発動した。日本の大阪取引所も日経先物売買を中断させる「サーキットブレーカー」を発動した。

台湾加権指数は前営業日より９．７％下落して取引を終えた。１日の下げ幅としては過去最大だ。指数も昨年３月以降で最も低い。台湾証券市場は３～４日に連休で休場したため米国の相互関税施行にともなう影響を一歩遅れて受けた。

台湾証券市場で時価総額１位の銘柄である世界最大のファウンドリー企業ＴＳＭＣの株価も９．９８％下がりストップ安を記録した。ＴＳＭＣがストップ安を記録したのは約１２年ぶりだ。このほか中国上海市場が７．３４％安、香港市場が１３．２２％安などとなった。香港ハンセン指数の下落率は金融危機当時の２００８年１０月以降で最大となった。

欧州証券市場もこの日急落傾向で出発した。汎欧州株価指数であるストックス欧州６００指数は前営業日より６％下落から取引を開始した。フランスＣＡＣ４０と英ＦＴＳＥ１００指数も６％ほど落ちた。ドイツのＤＡＸ指数は取引開始直後に下落幅が１０％に迫った。米国証券市場もまた大幅下落で始まった。ナスダック指数は取引開始直後に前営業日より４％以上下落した。「９０日間の関税猶予」のニュースをホワイトハウスがフェイクニュースだと否定し、瞬間的に反騰した欧州と米国の証券市場は再び下がった。

◇半導体銘柄もぐらつく…ＴＳＭＣストップ安、ハイニックス９．６％急落

韓国主要企業の株価も打撃を受けた。この日時価総額１位のサムスン電子は５．１７％、２位のＳＫハイニックスが９．５５％下落した。現代自動車が６．６２％、起亜が５．６９％など自動車銘柄だけでなく、造船株、防衛産業銘柄価格も大幅に落ち込んだ。外国人投資家は有価証券市場で２兆９４９億ウォン相当を売った。

「Ｔの恐怖」がアジアの証券市場を襲う（２）