サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長が最近役員に「経営陣から徹底的に反省し、死ぬ気でやる覚悟で果敢に行動しなければならない」と注文した。

財界によると、サムスンは全系列会社役員２０００人以上を対象にする「サムスンらしさ復元に向けた価値教育」セミナーでこうした内容の動画を公開した。動画に李会長は登場しなかったが、彼が常に強調している内容を中心に編集された。役員は今回のセミナーの核心目標を盛り込んだ３分の動画を序盤にともに視聴したという。

動画では現在サムスンが置かれた状況に対し「以前とは次元が異なる『生きるか死ぬかという生き残りの問題』が近づいた。こうした状況で韓国経済と産業を先導しなければならないサムスン電子は果たして自らの役割をすべて行っているのか」と自問した。続けて「（サムスン）全分野で技術競争力が損なわれ、果敢な革新や新たな挑戦は見つけられず、構図を変えようとする努力よりは現状維持に汲々とする。危機のたびに作動したサムスンならではの回復力は見られない」と診断した。

役員の果敢な行動に対する注文も続いた。李会長は動画メッセージを通じ「経営陣から徹底的に反省し、死ぬ気の覚悟で果敢に行動する時。１番に技術、２番も技術、３番も技術」と強調した。人材招聘と育成、人事に関しても「経営陣よりも立派な特級人材を国籍と性別を問わず養成し迎えなければならない。成果は確実に保障し結果に責任を負う信賞必罰がわれわれの長い間の原則だ。必要ならば人事も随時しなければならない」と強調した。

動画には李秉喆（イ・ビョンチョル）創業会長と李健熙（イ・ゴンヒ）先代会長の経営哲学も紹介され、トランプ米国大統領の姿も出てきた。現在の韓国が置かれた世界的な不確実性を強調したものとみられる。

これまで別途のメッセージを出さなかった李会長がこうした動画を共有したのはサムスン電子が現在複合危機状況に置かれているためだとの分析が出ている。サムスン電子の事業報告書によると、昨年のサムスン電子の半導体ＤＲＡＭ世界シェアは４２．２％で、２０２３年の４１．５％から減り、スマートフォンは１９．７％から１８．３％に減ったのをはじめ、テレビ、スマートフォン用ディスプレーパネル、電装・オーディオ部門子会社ハーマンのデジタルコクピットまで事業全分野にわたりシェアが下落した。サムスン電子の柱ともいえる半導体事業の昨年の営業利益は１５兆１０００億ウォンでＳＫハイニックスの２３兆４６７３億ウォンにも満たなかった。李会長の司法リスクも依然として足かせになる状況だ。

サムスンは危機克服のために役員の役割と責任を強化しなければならないという趣旨で先月末から全系列会社の副社長以下の役員を対象にセミナーを進めている。全系列会社対象のセミナーは２０１６年から９年ぶりだ。京畿道竜仁（キョンギド・ヨンイン）にある人材開発院湖岩館で開かれたセミナーは５つの講演で構成された。３つの講演はサムスン内部関係者が、２つの講演は外部の経営学科教授が行った。

セミナーに参加した役員には「危機に強く逆転に長けており勝負に強いサムスン人」と刻まれた名刺大のクリスタル牌が配られたという。セミナーに参加したある役員は「変化が必要という切迫した危機意識を共有できた席だった」と伝えた。