米国の景気低迷懸念でニューヨーク株式市場が急落し、エヌビディア（ＮＶＩＤＩＡ）の時価総額が２カ月で１兆ドル（約１４７兆円）が蒸発した。

１０日（現地時間）、ニューヨーク株式市場でエヌビディアは５．０７％急落した１０６．９８ドルを記録した。これによって時価総額も２兆６１００億ドルに減った。

今年１月６日、エヌビディアは３．４３％急騰した１４９．４３ドルを記録、終値基準で史上最高値を更新した。当時の時価総額は３兆６６００億ドルと集計された。

約２カ月の間に時価総額が１兆ドル程度消えたことになる。

１月後半に中国のディープシーク（ＤｅｅｐＳｅｅｋ）が米国競争企業の約２０分の１のコストで米国競争企業よりも優秀なチャットボットを公開すると、エヌビディアＡＩ専用チップの需要が減るだろうという懸念でエヌビディアは連日値下がりを免れなかった。

一方、この日エヌビディアが急落したのは、メリウスリサーチ（Ｍｅｌｉｕｓ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ）が競争が激化しているという理由で目標価格を従来の１９５ドルから１７０ドルに引き下げたからだ。

ニューヨーク株式市場が一斉に急落したのもエヌビディア急落の一因になったとみられる。この日、ダウ平均は２．０８％、Ｓ＆Ｐ５００は２．６９％、ナスダックは４．００％それぞれ急落した。ナスダックが４％急落したのは２０２２年以来、初めてだ。

米国株式市場を代表する技術企業７カ所「マグニフィセント・セブン（Ｍａｇｎｉｆｉｃｅｎｔ　７）が一斉に暴落して下落をリードした。

テスラ（Ｔｅｓｌａ）株はこの日１５．４２％暴落して２０２０年以来最悪の一日を送った。アルファベット（Ａｌｐｈａｂｅｔ）とメタ（Ｍｅｔａ）はそれぞれ４．４８％、４．４２％下落した。アップル（Ａｐｐｌｅ）も４．８５％下落して２０２２年以来の最悪の一日だった。エヌビディア株も５．０６％落ちた。

マイクロソフト（Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ）は３．３４％、グーグル（Ｇｏｏｇｌｅ）親会社アルファベットは４．６７％、アマゾン（Ａｍａｚｏｎ）は２．３６％下落した。

これはトランプ大統領が一時的な景気低迷を甘受しても関税など自身の政策を推進すると言及したことが投資心理を大きく萎縮させたためだ。

トランプ大統領は前日放送されたフォックス（ＦＯＸ）ニュースとのインタビューで自身の経済政策効果に対して「時間が少しかかる」としながら今年景気低迷が来る可能性を排除しなかった。