トランプ米大統領の相次ぐ各種国際機関離脱に、トランプ大統領に追従する南米と中東の「リトルストロングマン」も最近加勢している。こうした動きに域内のライバル国がむしろ中国と接近する異常兆候も現れる。トランプ大統領の「米国優先主義」の基調が中国の習近平国家主席の地位を高める一種の逆効果となっている。

トランプ大統領は先月の就任直後にパリ気候変動協定、世界保健機関（ＷＨＯ）、国連人権理事会（ＵＮＨＲＣ）などから相次いで離脱すると宣言した。すると「南米のトランプ」と呼ばれるアルゼンチンのミレイ大統領もすぐにＷＨＯ脱退を公式化した。ミレイ大統領は「気候変動は詐欺」という立場のため、追加でパリ協定脱退の可能性もある。

パレスチナのイスラム組織ハマスとの戦争で国連傘下機関との対立を経てきたイスラエルも５日にＵＮＨＲＣ脱退を宣言した。イスラエルのネタニヤフ首相がトランプ大統領と会談した翌日だった。

南米と中東でこれらの国と競合する国は正反対の動きを見せる。サッカーをはじめアルゼンチンと永遠のライバルであるブラジルのルーラ大統領はトランプ大統領批判に先立ち習近平主席と密着している。昨年１１月にブラジルを国賓訪問した習主席はルーラ大統領に「（両国関係が）過去最高の瞬間を迎えている。今後５０年の黄金期を迎えられるよう協力する準備ができている」と話した。ルーラ大統領もやはり「ブラジルの開発戦略を相互利益を図れるよう調整し両国の共同繁栄に寄与したい」と前向きにこたえた。

ルーラ大統領はトランプ大統領の「関税爆弾」とパナマ運河など外国領土関連発言に対しては「虚勢を張ってはならない」と非難するなど神経戦を行っている。

ルーラ大統領は親米性向である前任のボルソナロ前大統領と違い、２００３～２０１０年の自身の第１次政権当時も親中の動きを見せた。在任当時に中国と新興経済国連合であるＢＲＩＣＳも創設した。

こうした状況でトランプ大統領がドル覇権を脅かすＢＲＩＣＳに向け強く警告するのもルーラ大統領の立場ではありがたくない部分だ。トランプ大統領は先月３０日にソーシャルメディア（ＳＮＳ）を通じてドル依存度を下げようとするＢＲＩＣＳの動きを取り上げ、「（米国に）敵対的な国が新しい独自の通貨や既存通貨でドルを代替しようとする試みを断念するよう確約を受け取るだろう。そうでなければこれらの国に１００％の（追加）関税を課すだろう」と強調した。

トランプ大統領の立場ではＢＲＩＣＳがさまざまな面で気になる。慶熙（キョンヒ）大学中国語学科のチュ・ジェウ教授は「奇しくもＢＲＩＣＳ地域にはレアアースなど鉱物資源が集まっている。これらの国が資源を武器化すれば第２の石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）になりかねない。トランプ大統領としてはそれが最も頭が痛い問題」と話した。

トランプ大統領と習近平主席をめぐり中東諸国の綱渡りも激しくなっている。トランプ大統領の「ガザ地区買収と開発構想」の発表が変曲点になっている。トランプ大統領と首脳会談で好材料を得たネタニヤフ首相と違い、アラブ諸国の反発は簡単に鎮まらない様相だ。

中東の盟主であり米国の代表的な友邦であるサウジアラビアは５日に声明を通じ「パレスチナ住民の移住や領土併合などに無条件反対する。（実権者である）ムハンマド皇太子が（こうした立場に対しては）交渉そのものが不可能だとした」と明らかにした。こうした雰囲気は「われわれは米国と違う」としてスキンシップを強化してきた習主席に大きな機会になるだろうという見方が出ている。トランプ大統領の立場でもアラブ諸国がイスラエルとパレスチナの問題に中国を引き込めば頭が痛いものになりかねない。

中国は昨年３月に犬猿の仲であるサウジとイランの国交正常化を仲裁するなど中東地域に力を入れてきた。習主席は５月に北京で開かれた中国アラブ協力フォーラムで、「世界の多極化傾向は防止できない」として中東に対する影響力が強い米国を牽制した。反対に米国の宿願であるサウジとイスラエルの修交は中東で中国の影響力を牽制しようとする布石とみられる。専門家の間では「今後トランプ政権の４年間は地政学的に重要な中東でトランプ大統領と習主席の争いがさらに激しくなるだろう」という見通しが出ている。