◆「韓国企業、品質・価格競争力・ＡＳ強化が必要」

ＢＹＤのＡＴＴＯ３と比較される「コナエレクトリック」をソウルで購入する場合、従来の価格４１４２万ウォンから各種補助金と現代車割引４００万ウォンなどで３１５２万ウォンまで低下した価格で車に乗ることができる。ＡＴＴＯ３が補助金を含めて２０００万ウォン台後半だという点を考慮すると、その差は大きくない。さらに根本的な価格競争力強化にも動き出した。業界によると、現代車グループはＢＹＤのようにＬＦＰバッテリーなどを独自で生産して自社の電気自動車に搭載する計画を立てたという。現代車グループは２０２３年、電気自動車バッテリー開発のため今後１０年間に７３億ドル（約１兆１０００億円）を投資すると発表した。

生産も調節する。現代車はアイオニック５を生産する蔚山（ウルサン）1工場１２ラインの稼働を２４－２８日に中断して休業する予定だ。注文が減少した状況で生産量を減らし、余力を備蓄しようとしている。中国市場で逆攻勢も進める。現代車が中国北京自動車（ＢＡＩＣ）との合弁で設立した北京現代は今年、中国で最初の専用電気自動車の販売を準備している。現代車側は昨年１０月、海外メディアを通じて「約２００人の現地開発人材が中国市場向けの専用電気自動車販売を目標に研究中」と明らかにした。世界最大電気自動車市場の中国で現地企業に劣勢となり、最近はシェア１％台と振るわなかったが、現地向けの電気自動車で高い壁を越えるという計画だ。

自動車産業で伝統のライバル関係にある日本の最近の動きも韓国としては要注意だ。「自動車王国」を自負する自国内で中国の電気自動車攻勢に苦戦する日本は、北米電気自動車市場攻略を加速しながら雰囲気の反転を狙っている。トヨタは米国内の電気自動車とバッテリー生産に２０３０年までに１４０億ドルを投資することにした中、建設中のノースカロライナ州バッテリー工場で４月から製品を出荷する計画だ。ホンダは米国で下半期中に電気自動車の生産を始める一方、カナダで電気自動車およびバッテリー工場の設立に１１０億ドルを投資することにした。

日本は２０２３年まで５年連続で対米投資額が最も多い国だったほど米国との同盟関係を最大化し、輸出に活路を開きながら韓国・中国の攻勢に対抗しようとしていて、電気自動車がその先頭に立つ。大林大のキム・ピルス未来自動車学部教授は「電気自動車キャズムで価格競争力という武器が中低価格市場で大きな威力を発揮する可能性が高まっているという点で、ＢＹＤなど中国電気自動車が今後韓国だけでなく世界市場の『台風の目』になっていくだろう」とし「韓国企業が品質・価格競争力の同時向上、アフターサービス強化などで中国や日本に対応する必要がある」と指摘した。

韓中日「電気車三国志」激化…２０００万ウォン台の中国電気自動車が韓国空襲（１）