ＡＤＯＲがグループＮＪＺ（ニュージーンズ）の香港公演の中止を画策したことはないとし、ＮＪＺ側の主張に反論した。

ＡＤＯＲは１９日、公式立場を通じて「ＡＤＯＲはニュージーンズの香港公演の失敗を促したことがない」として「（ＡＤＯＲの親会社であるＨＹＢＥの）パン・シヒョク議長もニュージーンズの香港公演に関して一切の連絡をとったことがないことを確認した」と説明した。

また「ＡＤＯＲは主催側に韓国国内メディアに要請したのと同様に、『ニュージーンズ』という公式のチーム名を使うことと専属契約に基づいてＡＤＯＲを通じて公演を進めてほしいと求めた」と明らかにした。

これに先立ち、この日、ＮＪＺのメンバー側は「先日、公演準備を手伝ってくれているコンプレックスコン関係者からＨＹＢＥのパン・シヒョク議長が米国関係者に直接電話を回し、ＮＪＺのメンバーの公演が失敗に終わるように促したということを聞いた」として「きょう、５団体の突然の声明発表が上記の内容と関係があるようだというのは行き過ぎた推測だろうか」と話した。

また「ＮＪＺのメンバーは香港で開かれるコンプレックスコンのイベントで公演する予定」とし、「独自的な活動を続けていく」と伝えた。

一方、この日、韓国マネジメント連合・韓国芸能制作者協会・韓国音楽レーベル産業協会・韓国音盤産業協会・韓国音楽コンテンツ協会の５団体は、この日共同で配布した声明で、ＮＪＺとミン・ヒジン前ＡＤＯＲ代表の独自活動に関して「業界の混乱をあおり、Ｋ－ＰＯＰ産業自体を危機に陥れる状況にまで突き進んでいる」と指摘した。

彼らは「産業技術流出防止法を通じて半導体産業など国家のコア技術を守る各種制度的装置を作ったように、今後専属契約を剥奪し、アーティストを横取りするタンパリング行為の実体を糾明し、専属契約の誠実な履行の雰囲気を作る制度的支援策が必要になるだろう」とし、国会と政府にタンパリング防止法を作ってほしいと訴えた。

これを受け、ＮＪＺのメンバー側は「これは大衆を誤導する、完全に誤った主張」と反論した。

ＮＪＺのメンバー側は「ＮＪＺのメンバーたちは（ＡＤＯＲとＨＹＢＥの行動に）これ以上耐えることができず、やむを得ず専属契約を解除し、法律上の解除は直ちに効力を発揮するので、現在ＡＤＯＲとの専属契約は終了した状態」とし「メンバーたちは解除以降は専属契約の制約を受けずにいくらでも活動ができる」と主張した。

同時に「この事件はあくまでも所属芸能人を不当に待遇した特定事務所と特定所属芸能人の紛争であり、Ｋ－ＰＯＰ産業全般に影響を及ぼすことではない」と強調した。

ＮＪＺは昨年１１月、ＡＤＯＲの義務不履行などを理由に専属契約の解除を宣言した後、独自に活動している。しかし、ＡＤＯＲは依然として契約が有効だとし、裁判所に専属契約有効確認訴訟と企画会社の地位保全および広告契約の締結など禁止仮処分申請を出した状態だ。その後、ニュージーンズは新しい活動名「ＮＪＺ」を公開し、独自的に活動を続けている。