中国の高性能自動車市場を掌握したドイツ自動車企業が低価格攻勢を続ける中国企業のため苦戦しているという報道があった。



１７日（現地時間）の米日刊ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）によると、中国市場でドイツ自動車企業は走行性能と精密なエンジニアリングを武器に売上を伸ばした過去とは違い、最近は中国企業の人気のため販売が減少している。

代表的なブランドがポルシェだ。ポルシェは昨年、中国国内の販売台数が前年比で２８％ほど急減したと発表した。中国以外の市場ですべて販売台数が増えたが、中国市場の影響でグローバル販売台数が３％減少したと、会社側は説明した。

こうした結果はグローバル企業が人工知能（ＡＩ）技術を搭載した電気自動車分野で中国製造業の発展動力を過小評価したためという分析が出ている。例えばポルシェの最初の電動スポーツカーのタイカンの場合、シャオミＳＵ７に競争力で劣るという評価を受けている。

ＳＵ７はタイカンを模倣したと指摘されるほど外観が似ていて、タイカンと似た出力と制動力を備えているが、中国現地でタイカンの半分の価格に販売されていると、ＮＹＴは報じた。さらに駐車を支援し、運転手の好みの曲を選ぶなど統合ＡＩ機能で差がある。

中国の消費者も自国企業の高性能車生産能力を徐々に認め、プレミアム自動車を「電気、スマート、低価格」という要件で定義する雰囲気だ。

市場の専門家らは「中国の電気自動車技術の発展はブランド価値を通じて収益を創出するのに慣れた欧州自動車製造企業に競争力の強化を要求する圧力として作用している」と話していると、ＮＹＴは伝えた。

ポルシェは欧州連合（ＥＵ）など米国の貿易パートナーを相手にしたトランプ大統領の関税賦課も業績悪化要因になると懸念している。ポルシェはメルセデスベンツやＢＭＷなど他のドイツ企業とは違い、自国で製造した車だけを米国に供給しているため直接的な打撃が予想される。