鳥インフルエンザ（ＡＩ）の拡散で卵価格が高騰している米国でニワトリを飼育する人が増加していることが明らかになった。

１５日、（現地時間）米国インターネットメディア「アクシオス（Ａｘｉｏｓ）」が米国ペット用品協会（ＡＰＰＡ）の最新資料を引用報道したものによると、自宅の裏庭でニワトリを飼育している家庭が１１００万世帯に達した。２０１８年にはニワトリを飼育している家庭の推定数は５８０万世帯だった。約６年間で２倍水準に増えた格好だ。

また、個別家庭にニワトリを貸し出したり、鳥小屋を設置する会社も登場した。５～６カ月間、めんどり２～４羽、鶏飼料、飼料皿などを貸し出して裏庭など飼育できるようにするというサービスだ。

裏庭でニワトリを飼育して卵を自分でまかないたいと考える人々にめんどりを貸し出している会社「レント・ザ・チキン」の共同所有主であるジェン・トムキンス氏は、天候が温和な春と秋には生後３年以下の雌鶏２羽を飼育する場合、毎週８～１４個の卵を手に入れることができると説明した。

だが、アクシオスは自分でニワトリを飼うことは費用節約には役立たないと伝えた。鳥小屋を作るなど準備をするのに通常５００ドル（約７万６１５０円）の費用が発生し、飼料代や管理費などで毎月２０ドル（約２万９０００ウォン）の支出を考慮に入れなくてはならないためだ。

このような支出と労力まで勘案すると、毎週８～１４個の卵ではコストパフォーマンスが落ちるよりほかない。

それでもこの「養鶏ブーム」の背景には「エッグフレーション（卵＋インフレーション）」がある。ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）によると、先月米国の卵価格は１パック（Ａ等級１２個）基準４．９５ドル（約７１００ウォン）で１年前より５３％上昇した。ＡＩの影響で卵価格が高騰した２０２３年１月の最高額（４．８２ドル）の記録も更新した。

このように卵価格は今でも上昇を続けているため、アクシオスは協同組合を設立したり飼育するニワトリの数を増やしたりする方法で卵１個あたりの生産費コストを下げることもできると説明した。