内容に対する評価はまちまちだが、ひとまず興行は成功だ。公開３週目でＮｅｔｆｌｉｘ（ネットフリックス）グローバル１位を占めている『イカゲーム』シーズン２の話だ。ＯＴＴ順位集計サイトのフリークスパトロールによると、１５日のＮｅｔｆｌｉｘＴＶ番組・ドラマのトップ１０で韓国ドラマは『イカゲーム』（１位）、『星がウワサするから』（８位、ｔｖＮ）の２作だ。英国（２作）と１位タイだ。８日の集計でも韓国ドラマは３本で、英国ドラマ３本、米国ドラマ２本と肩を並べた。

しかし、ただ喜んでばかりもいられない。絶えず提起されてきたドラマ危機論はさらに深まっている。『イカゲーム』シーズン２は最近ゴールデングローブ授賞式で『ＳＨＯＧＵＮ　将軍』に完璧に押された。ディズニー系列ＦＸチャンネルで放映された『ＳＨＯＧＵＮ　将軍』は日本の俳優が大多数の役を演じ、７０％ほどが日本語の台詞だ。作品賞・男女主演賞など４冠を獲得した。

最近、メディア専門家のチョ・ヨンシン氏が出版した『アフターＮｅｔｆｌｉｘ』は、Ｎｅｔｆｌｉｘ特需で勢いに乗っていたＫドラマがＮｅｔｆｌｉｘという沼に落ち、むしろ危機が深まった現象を診断する。出口はあるだろうか。

◇Ｎｅｔｆｌｉｘ時代の明暗＝来年で国内進出１０年のＮｅｔｆｌｉｘは韓国の制作・創作者にとって新たなチャンスだった。１兆ウォン（約１０８０億円）以上のオリジナルコンテンツ制作に投資し、『イカゲーム』などでＫドラマの世界的地位を高めた。Ｎｅｔｆｌｉｘの立場では新規加入者の６０％がアジア市場から出ているが、低い製作費と高品質でコスパの高い韓国ドラマが武器だった。現地化戦略が通用し、現在アジアの大半の国家で上位１０作のうち４～６作が韓国ドラマだ。ＮｅｔｆｌｉｘのＫドラマはアジア＞南米＞北米・欧州の順で人気が高い。

問題はＮｅｔｆｌｉｘが韓国ドラマの勢力を拡大したが、Ｎｅｔｆｌｉｘへの依存度ばかり高め、成長動力は弱まり、製作現場は荒廃したという点だ。Ｎｅｔｆｌｉｘ発コンテンツ競争は製作費用の急上昇をもたらし、弱小製作会社が立つ場所を失った。２０１９年まで毎年１００本余りだったドラマ製作本数は２０２０年以後１３０～１４０本に増えた。『イカゲーム』『ナルコの神』など、１話当たりの製作費が３０億ウォンを越えるドラマも多数出てきた。俳優のギャラも高騰し、一部の助演まで１話当たり３～４億ウォン説が出回った。Ｎｅｔｆｌｉｘではない国内ドラマに出演し「グローバル認知度を高める可能性を放棄した代価」としてさらに高いギャラを要求する場合も生じた。

製作費と作品数は増えたが、ＯＴＴ時代の財政難に直面した地上波がドラマ編成を減らし、供給過剰の混乱が起きた。暗黙的に合意していた編成が取り消されたりもした。さらに、Ｎｅｔｆｌｉｘは２０２３年を基点に、国内オリジナル製作の割合を減らし、日本アニメーションの需給を増やすなど、汎アジア戦略の修正に乗り出した。昨年、数百億ウォン台の期待作が興行に失敗し、オリジナルドラマの製作本数と製作費の削減、ギャラ上限線の提示など「Ｋコンテンツダイエット」の措置が可視化されている。

お金がかかったドラマ製作会社の株価は２０２１年対比５分の１に縮小され、製作費は２０２１年対比２倍になった。編成されていない「倉庫ドラマ」が１００作を越える。Ｎｅｔｆｌｉｘに市場の主導権を奪われた過酷な結果だ。

◇『アフターＮｅｔｆｌｉｘ』の生存法＝著者は果敢な「脱Ｎｅｔｆｌｉｘ、脱アジア」戦略を解決策として提示する。国内製作会社が日本・タイなどアジアの製作力量・資本と結合し北米・欧州のアジア市場攻略に乗り出すべきだということだ。ラテン系の人口を媒介にラテンコンテンツが北米市場の主流に上がったように、日増しに増える北米アジアの観客を掘り下げて北米・欧州中心ＯＴＴを突破しようという提案だ。実際、北米ではラテン人口が１０％を超えた２０００年代から主流メディアにラテン系コンテンツが増えた。２０２２年には俳優全員がラテン系のドラマ『ゴルディータ・クロニクルズ』（ＨＢＯマックス）が人気を集めた。

２０２４年現在、北米のアジア系は７．２％で、１０年後には１０％と予測される。スーパーＩＰ（知的財産権）を多く保有する日本、アジアの新興コンテンツ強者タイなどアジア諸国との協業が重要だ。すでに現実で変化は起こっている。ＣＪＥＮＭは『銀河鉄道９９９』『ドラゴンボール』『ＯＮＥ　ＰＩＥＣＥ』『ＳＬＡＭ　ＤＵＮＫ』等、数多くのＩＰを保有したアニメーションの名家・東映アニメーションとグローバルコンテンツ共同製作協約を結んだ。東映アニメーションの実写化や共同ＩＰ開発等を推進する。汎アジア製作力量を集めたコンテンツがＮｅｔｆｌｉｘを越えてＨＢＯ、アマゾンプライムビデオ、パラマウントプラスなど北米・欧州のＯＴＴに販路を拡大できればいくらでもチャンスはあるという診断だ。

ヤン・ソンヒ／中央日報コラムニスト