イカ、太刀魚、サワラなどを捕る大型汽船底人網水産業協同組合（以下、水協）所属の漁船の過半数が「これ以上漁が捕れなくなっている」として減隻の意思を明らかにした。

法律上定められた操業区域を離れることができない漁船は、水温の変化に主力魚種が次第に離れ、損害にも持ちこたえてきた。しかし、これ以上持ちこたえることはできないとし、操業許可権を放棄し、政府の補償を受ける減隻を希望している。業界では漁船の破産につながれば船員の雇用が減り家庭内で消費量の多い魚種の需給に支障が生じ、価格が急騰するなど副作用が生じかねないと懸念する。

８日、水協によると、来年の減隻物量を把握する海洋水産部の調査で、所属漁船１３６隻のうち７４隻が減隻を望むと答えた。２０２２年の６隻、昨年の１５隻から大幅に増えた。

水協側は、水温の変化によってイカや太刀魚、サワラ、イシモチなどの主力魚種が漁場を離れたのが影響を与えたとみている。

水温が上がり主力魚種は北上したが、１９５３年に制定・施行された水産業法により、この漁船は法が定める操業区域を離れることができない。

特に、９月末まで猛暑が続いた今年は、損害が甚大だったという。水協の集計によると、所属漁船の漁獲量はイカが昨年６４５１トンから今年１５６１トンに、サワラは３１６４トンから１４５１トンに急減した。

水協のイム・ジョンフン組合長は「海水部などに数回にわたり操業区域の調整など対策準備を申し立てたが、他の区域との利害関係が絡まって進展がない」とし、「水温と漁況変化に合わせた操業区域の調整を含め、油類費支援などの措置がなければ漁船がこれ以上持ちこたえることができない」と話した。