「われわれ自らの姿を冷静に分析し革新してこそ生き残り成長できる」。

ポスコグループの張仁和（チャン・インファ）会長は１日、「２０２４ポスコフォーラム」に参加した系列会社役員１００人にこのように強調した。今年６回目を迎えるポスコフォーラムは、「危機突破と未来に向けた革新」をテーマにこの日から２日間にわたり仁川松島（インチョン・ソンド）のポスコグローバルＲ＆Ｄセンターで開かれる。

ポスコは「急変する地政学・産業構造のパラダイム変化を診断し、外部専門家の見方を聴取してグループが当面の危機を克服するためにこうした場を用意した」と説明した。フォーラムは大きく３つのセッションで行われ、危機突破と未来を導く革新（共通セッション）、突破口＆未来（ビジネスセッション）、ポスコの企業文化の革新（企業文化セッション）だ。

基調講演では欧州外交問題評議会共同創立者兼執行理事のマーク・レナード氏が「地政学時代の未来と生き残りに向けた対応戦略」を探る。また、日経ビジネスの上阪欣史副編集長が「日本企業復活の秘密とＮＳＣ革新に照らしてみたポスコ」を主題に発表し、ＳＮＥリサーチのキム・グァンジュ代表は「二次電池素材産業生態系変化と一時的需要停滞突破戦略」について発表する。企業文化革新に向けポスコグループの顧客、供給会社、地域社会など外部利害関係者の意見を聞くセッションも設けられた。

張会長は「革新しなければグループが揺らぎかねないという危機意識を常に持ち、危機と機会のバランスを取りながら未来に備えられる戦略を立てなければならない」と強調した。また「ビジネス革新は既存の事業モデルの再解釈と再構成を通じて成功の可能性を高められるが、グループの能力と資源を客観的に点検しなければならない。細心な配慮と疎通で内外の利害関係者の信頼を得て、従業員と率直な疎通で未来に向けた革新に対しすべての構成員が開かれた共感を形成しなければならない」とも呼び掛けた。

３月に就任した張会長は、ポスコグループ「７大未来革新課題」を発表し、鉄鋼と二次電池素材産業の競争力強化に努めている。また、２０２６年までに戦略に合わなかったり収益性が低い事業などを整理する内容の事業改編１２０件を推進して２兆６０００億ウォンの現金を調達し、これを核心事業に再投資して株主還元に使う方針だ。