「米国が咳をすれば韓国は風邪をひく」。

外部変数に過度に弱い韓国証券市場を示す言葉だ。韓国政府が年初から株式市場活性化政策を推進しているが今月に入り、ＫＯＳＰＩ市場とＫＯＳＤＡＱ市場が急騰落を繰り返し韓国証券市場の根本的な体質強化が急がれるという指摘が出る。

韓国取引所によると、７日の韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は前日比１．８３％上昇した２５６８．４１で取引を終えた。ＫＯＳＰＩは「ブラックマンデー」となった５日に８．７７％急落したが、６日の３．３％上昇に続きこの日も１％台の上昇にとどまった。ＫＯＳＤＡＱ指数もやはり２．１４％（７４８．５４）上がり、５日に１１．３％落ちた指数を回復するには力不足だった。日本で日経平均が５日に１２．４％急落した後、６日に１０％以上上がり７日も上昇を継続したのと対照的だ。「上がる時はじわじわと、下がる時は一気に」という韓国証券市場のレッテルが改めて確認された格好だ。

実際にＫＯＳＰＩの年初比収益率は８月７日終値基準でマイナス３．８％だ。日経平均の５．４１％、台湾加権指数の１９．２８％が年初比でプラスの収益率を記録したの比較すればみじめな成績表だ。

専門家の間では数日間揺れ動く韓国証券市場が「コリアディスカウント」（低評価）の現実を見せる断面という分析が出ている。▽低い営業利益率▽バリューアップ（企業価値向上）への期待感下落▽堅固でない需給環境――などが複合的にかみ合わさった結果と指摘される。

韓国企業ガバナンスフォーラムのイ・ナム会長は「市場は日本、台湾、米国が上がる時に十分に上がることができないが、下がる時はまた一緒に下がり、回復は遅く、（主要国の証券市場と）上昇率やバリュエーション格差がさらに大きくなっている。『利益の質』が良くなく、さらに根本的にはガバナンスが良くない企業を中心にさらに速く（株価が）下がる傾向を見せた」と診断した。

Ｆｎガイドによると、２０２３年末基準で韓国企業の営業利益率は、有価証券市場上場企業の場合、１０年前の５．５６％から５．３９％に、ＫＯＳＤＡＱ上場企業は４．４８％から３．３６％に下落した。これすらも年度別で見れば営業利益率に大きな偏差がある。

今年初めから続いたバリューアップへの期待感が失望感に変わった点も外国人投資家の「セルコリア」をそそのかす要素だ。ペトラ資産運用のイ・チャンヒョン副社長は「企業がバリューアップに逆行する形態を見せ世界の証券市場が値を下げている時期に（外国人投資家が）躊躇なく株式処分に出たもの」と話した。斗山（トゥサン）エナビリティから斗山ボブキャットを人的分割した後、斗山ロボティクスの完全子会社に編入すると明らかにした斗山グループが代表的な事例だ。外国人投資家は斗山グループが系列会社再編案を発表した直後の先月１２日から今月７日まで斗山ボブキャットの株式約２３９０億ウォンを売り越した。

脆弱な需給環境も障害だ。資本市場研究院のイ・ヒョソプ金融産業室長は「国民年金は韓国株の割合を減らしており、退職年金は安全資産だけに偏っているところに個人投資家も短期売買中心でだけ韓国株式市場に接近している。長期的な投資基盤が不足しているのが韓国証券市場の限界」と指摘した。信栄（シンヨン）証券のパク・ソヨン研究員は「日本と比較した時に韓国の株価反騰が遅い理由は、長期資金流入が不足する新興国証券市場の限界のため。コリアディスカウント解消に向けては中期的にＭＳＣＩ先進国指数編入が必要だ」と強調した。