世の中と断絶して暮らしてきたアマゾンのある部族が衛星インターネットが開通した後、暴力やポルノ中毒などの副作用に苦しめられていると報じられたが、これは「フェイクニュース」であることが確認された。インターネットを利用した外界とのつながりが部族固有の文化を害する場合があると伝えたニュースが一部メディアで無分別に扇情的に歪曲（わいきょく）された。

最初はイーロン・マスクのインターネット「スターリンク」開通以降、変化したアマゾンの一部族「マルボ族」の状況を伝えたニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）が１１日（現地時間）、「アマゾン部族はポルノに中毒していなかった」と題する記事を載せた。

ＮＹＴはこれに先立って２日、アマゾンの奥深くにある密林に暮らすマルボ族の人々の日常が２カ月前にインターネットが開通した後でどのように変化したのか紹介する記事を載せた。ＮＹＴは「２０００人余りのマルボ部族員がインターネットを村同士の連絡や愛する人々とのメッセージのためにやりとりして、緊急状況を知らせるために使っている」としつつも「今は部族の人々がインターネットをしようと、家族とも互いに話をしなかったり若者たちがインターネットのせいでに仕事をせず怠けるようになるなど状況が悪くなった」とし、部族の一員との話を伝えた。

年配の構成員は１０代の青少年が携帯電話を肌見放さず持ってグループチャットをしたり未成年者がポルノ物を見たりする場合もあり心配しているとＮＹＴは状況を伝えた。

だが、記事が報道された後、ニューヨーク・ポストなど一部メディアはＮＹＴを引用して「マルボ族の人々がポルノ中毒」というタイトルで記事の趣旨を歪曲、再拡散し始めた。

この記事はすぐに世界１００個余りを越えるウェブサイトに掲載され、米国芸能メディア「ＴＭＺ」は「部族のスターリンク連結はポルノ中毒につながった」という極端なタイトルをつけたりもしたとＮＹＴは伝えた。

ＮＹＴによると、このようなヘッドラインは、英国・ドイツ・オーストラリア・インド・トルコ（テュルキエ）・メキシコなど世界に広がり、ＳＮＳにはこれを嘲弄するミーム（ｍｅｍｅ・インターネット流行コンテンツ）も投稿された。

これに対して部族に関する記事を最初に報じたＮＹＴのジャック・ニカス（Ｊａｃｋ　Ｎｉｃａｓ）記者は「マルボ族の人々はポルノに中毒していなかった」とし「（取材に行った）森の中の村ではそのようなことは見られず、ＮＹＴの記事はそのような事実を暗示していなかった」と強調した。

当事者のマルボ族の人々も反発した。マルボ族の指導者であり、スターリンク開通を主導したエノク・マルボ（Ｅｎｏｑｕｅ　Ｍａｒｕｂｏ）氏はＳＮＳで「このような主張は根拠のない偽りであり、私たちの自律性とアイデンティティを無視する偏向した思想的流れを反映したもの」と批判した。

弁護士であり原住民権利活動家のエリシオ・マルボ（Ｅｌｉｅｓｉｏ　Ｍａｒｕｂｏ）氏も今回のフェイクニュース拡散はインターネットの別の危険性を見せたとし「インターネットは多くの利点をもたらしてくれるが、同時に多くの困難ももたらす」と指摘した。

ＮＹＴは今回の事態を置いてオンラインメディアのシステムを指摘した。細部の内容を歪めて拡散したオンラインメディアが、広告を売るためにたびたび扇情的なタイトルをつけるということだ。

一方、歪曲報道したニューヨーク・ポストやＴＭＺは特に立場を明らかにしていないという。