韓国アイドルグループＩＶＥ（アイブ）に続きＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）も悪性デマをまき散らす「サイバーレッカー」（再生回数を上げるためにフェイクニュースを広める悪質な書き込みを行う人々）の情報と個人情報公開などを直接米国裁判所に要請して強硬対応に出た。

１０日（現地時間）、米国ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）はＮｅｗＪｅａｎｓ側が名誉毀損発言を広めているユーチューブ（ＹｏｕＴｕｂｅ）アカウント運営者に対する個人情報をユーチューブの本社グーグル（Ｇｏｏｇｌｅ）に公開するよう命令してほしいとし、最近カリフォルニア連邦裁判所に要請したと報じた。

ＮｅｗＪｅａｎｓ所属事務所ＡＤＯＲ側は裁判所の提出書類でユーチューブアカウントのＡが数十本の動画を通じて名誉毀損発言をしたと主張した。動画の再生回数をすべて合わせると１３００万回以上になるという。

アカウントＡを確認したところ、１２日（日本時間）午前基準で掲載されたショート動画が１８０本余りに達する。該当の動画ではＮｅｗＪｅａｎｓだけでなくＬＥ　ＳＳＥＲＡＦＩＭ（ルセラフィム）、ＩＬＬＩＴ（アイリット）、ａｅｓｐａ（エスパ）などの複数のガールズグループに対する虚偽事実や人身攻撃、侮辱などを扱っていたことが確認された。

ＮｅｗＪｅａｎｓ側はユーチューブ運営者を警察に告訴したが、アカウントの個人情報を把握することができず事件の調査が進まないという。

告訴されたユーチューブ運営者は１１日、動画を通じて「ふざけて半分で動画を掲載したらここまで来てしまった」としながらも「謝罪文はミンジ様が代わりに書いたので省略する」と最後まで謝罪を省略してアイドルを嘲弄した。今年１月、ＮｅｗＪｅａｎｓのメンバーのミンジが一部のファンから態度について指摘を受けてファンに謝罪文を書いたことに再び言及したのだ。

これに先立ち、アイドルグループＩＶＥ（アイブ）のメンバーチャン・ウォニョンも米国裁判所にサイバーレッカーの個人情報公開を要請したことがある。昨年ＩＶＥの所属事務所ＳＴＡＲＳＨＩＰエンターテインメント側が米国裁判所に悪意の誹謗で炎上していたユーチューブアカウントＢの運営者に対する個人情報公開を要請し、裁判所はこれを受け入れた。その後、チャン・ウォニョンとＳＴＡＲＳＨＩＰ側は情報に基づいて運営者パクに対して損害賠償請求訴訟を提起して勝訴した。

最近、Ｋ－ＰＯＰ界はフェイクニュースや悪意の人身攻撃などを拡散するサイバーレッカーに対し、強硬に対応している。ただしユーチューブなど海外に基盤を置くソーシャルメディアユーザーの場合、個人情報の把握が難しいため事件の調査がなかなか進まないのが現状だ。