５日（現地時間）、米国ニューヨーク市付近で２００年ぶりに最も強い地震が発生した中で、今後数週間内にこれと似ているかさらに強い地震が後に続く可能性があるとの警告が出ている。



ＮＢＣ放送など現地メディアによると、米国地質調査所（ＵＳＧＳ）は数週間内にマグニチュード（Ｍ）５以上の地震が後に続く可能性を３％と推算していると明らかにした。ＵＳＧＳは５日の本震発生後６日までにすでに１１回の余震が発生しており、今後１週間内に２７件の余震が続くだろうと展望した。

５日午前１０時２３分ごろ、ニューヨークから西に約６０キロ離れたニュージャージー州ハンタードン郡でＭ４．８の地震が発生した。震源の深さは４．７キロだった。

今回の地震はニューヨーク市付近で発生した地震のうち１８８４年（Ｍ５．４）以降、最も強い地震だった。米国北東部全体に範囲を広げた場合は２００２年４月プラッツバーグで発生したＭ５．３の地震以降で最も強かった。今回の地震で米国北東部一帯の航空・鉄道・道路など交通に一部支障が出た。ニューヨーク一帯の空港では、一時航空機の離着陸が中断された。特にニューヨークの象徴である自由の女神像が揺れる場面が撮影された。

ニューヨークから北東に３５０キロ離れたボストンでも一部の建物が揺れるなど広範囲に地震の影響が及んだが、今回の地震による被害はほぼ発生しなかったことが分かった。

ＣＮＮによると、ニュージャージー州ニューアークに隣接した建物３カ所で構造的損傷が発生して１０世帯余りが避難したほか、ニューヨーク市の北にあるロックランド郡でガス漏れ１件が報告された程度だ。ニューヨーク市長のエリック・アダムス氏も地震発生後に開いた記者会見で「余震に対して懸念している」としつつも「ニューヨーク市民は日常生活に戻ってほしい」と明らかにした。

ただし、地震に対する備えが不十分だったニューヨーク市当局は地震発生２６分後に警報の通知を発信して非難を受けた。しかも初めての警報はニューヨーク市の通知サービスに加入した１００万人だけに伝えられた。また、携帯電話基地局を通した一般災難メッセージは４０分を経過してようやく発信された。現地メディアは高層建物や老朽化した住宅が混在するニューヨークにさらに強い地震が発生する場合、被害が大きくなる場合があるとして懸念している。

ＮＹＴによると、ニューヨーク建築法上、耐震設計が義務化されたのは１９９５年だ。多くの高層建物は１９９５年以降に建設され、Ｍ６．５未満の強震には耐えられるように設計されている。

だが、ニューヨークには１８００年代中盤から１９３０年代に作られたレンガ建ての集合住宅が約２０万軒ほど存在する。もしも今回よりも強い地震が発生する場合、老朽住宅を中心に被害が広がる可能性がある。

ニューヨーク市の災害緊急管理局（ＮＹＣＥＭ）は２０１９年に発刊した都市危険管理報告書で、地震はニューヨークの「橋とトンネル、ダム、高速道路などのインフラ施設に害をもたらす可能性がある」とし「ニューヨーク内で互いにつながり合った社会インフラ施設の複雑なネットワークが持つ地震脆弱性に対する理解度は相変らず低く、これは非常に懸念される部分」と評価した。特にニューヨーク海岸の湿地や荒れ地の上に建てられた建物は、基盤が揺れやすいという指摘が出ている。