大型総合病院専攻医たちが集団退職届を提出して医療現場を離れて２週間を迎えた。韓国政府は先月２９日を復帰期間に設定して未復帰の専攻医には免許停止など重い懲戒を下すと警告した。だが、大多数の専攻医は現場に復帰しなかった。医療現場の混乱と葛藤は、解消されるどころか時間が経つにつれてますます厳しい様相を呈している。

現在専攻医たちが離れた大型病院では医大教授と専任医（専門医資格取得後、細部修練中の医師）が残って患者を見ている。彼らは続く夜勤や当直勤務などで深刻な疲労と「バーンアウト」を訴える。全南（チョンナム）大学病院応急医学科のチョ・ヨンス教授は「全身が溶けて流される気持ち」としながら「これでは退職ではなく殉職するような感じだ」と訴えた。首都圏の上級総合病院のある教授は「内科は押し寄せる患者を受け入れることができないので、教授が当直しながら３病棟をカバーしている。非常に厳しい状況」と伝えた。このような状況で契約期間が終わった専任医まで病院を離れることになれば、診療の空白はさらに深刻化する恐れがある。

今からでも専攻医たちは医療関係者の本分を忘れずに患者の元に戻ってほしい。患者の健康と生命を担保にした集団行動はいかなる名分でも正当化できない点を忘れてはならない。誰でも政府政策に異議があれば自身の意見を表現する自由がある。ただし、その手段と方法が正当であってこそ、国民多数の呼応を得ることができる。政府政策に反対しても、ひとまず医療人としての責務を全うしたうえで声を挙げてこそ、国民もその声に耳を傾けるだろう。政府も最後まで専攻医たちとの対話努力を諦めてはいけない。

特に大韓医師協会（医協）は専攻医たちの現場離脱をほう助するような態度を捨てるべきだ。医協は昨日ソウル汝矣島（ヨイド）で総決起大会を開いて「医大増員計画を原点で再議論」することを要求した。政府が提示した２０００人までではないが、医大増員は必要だという医療界内部の声まで冷遇した。医協は１日、声明書で「国民の皆さまにご迷惑をおかけするかもしれない」として集団休診の可能性も表明した。

医協執行部は集団休診が国民の拒否感だけを強める点を肝に銘じなければならない。総合病院専攻医たちの集団退職で患者の不安が強まった状況で地域の病院・医院まで集団休診に入れば世論だけが悪化する。医協は医療法によって設立された法定団体で、全国すべての医師は必ず会員として加入するように規定されている。その分、医協執行部は重い責任感を自覚し、国民の健康権向上や医療の発展のために努めなければならない。その原則は冷遇して職域の利己主義だけで一貫すれば、民心の同意を得ることは難しくなるだけだ。