１５日、日本主要株価指数が「バブル景気」当時だった１９８９年末の歴史的高値に近づいた。

ブルームバーグ通信によると、この日日経平均株価（２２５種）は前日終値に対して１．２１％上昇した３万８１５７円９４銭で取引を終えた。取引時間中には一時３万８１８８円７４銭まで上昇した。

これにより日経指数は１９９０年１月以来、約３４年ぶりに３万８１００円台まで上昇した。

また、１９８９年１２月２９日当時終値基準でつけた最高値３万８９１５円８７銭および取引時間中の最高値３万８９５７円４４銭への到達も目前に迫った。

日経指数は外国人投資家流入などに支えられて今年に入って１４％上昇した。米国市場よりも高い収益率を記録している。

この日、日本証券市場でも半導体関連株の東京エレクトロン（＋５．０１％）、ＡＩ企業に集中的に投資したソフトバンクグループ（＋３．５９％）などの株価上昇が目立った。

また、Ｅコマース企業の楽天グループ（＋１５．８２％）の株価は上昇した反面、プレイステーション（ＰＳ）５の販売台数予想を引き下げたソニー（－６．４８％）の株価は下落するなど、実績発表によっても明暗が分かれた。

また、春節連休開け初日の台湾証券市場では世界最大のファウンドリ（半導体受託生産）企業であるＴＳＭＣ株が急騰して主要株価指数が最高値を更新した。

台湾の加権指数はこの日終値基準で３．０３％上昇した１万８６４４．５７で取引を終え、２０２２年１月当時の最高値を超えた。

特に加権指数で約３０％の比重を占めるＴＳＭＣ株はこの日終値基準で７．８９％も上昇して最高値を更新した。

ＴＳＭＣ時価総額はこの日約４２０億ドル増となる５７５０億ドルを記録した。これでＴＳＭＣはＶＩＳＡを抜いて世界企業で時価総額１２位にランクインした。

この日、韓国の総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）（－０．２５％）はアジア主要国指数の中では珍しく反落して取引を終えた。