時代錯誤的という批判にもかかわらず、大韓体育会が精神力強化を目的に国家代表選手団の海兵隊キャンプでの訓練を強行したことをめぐり市民団体会員らが２１日に国家人権委員会に陳情を出した。

民主社会のための弁護士の会、文化芸術スポーツ委員会、文化連帯など４団体はこの日、ソウルの人権委前で記者会見を行い、「国家代表選手の海兵隊訓練は身体の自由権を侵害する懲罰的克己訓練」と明らかにした。

団体は陳情書で「大韓体育会と李起興（イ・ギフン）会長が国際大会での低調な成績を理由に選手らに正規訓練ではない懲罰的克己訓練に参加させた。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）憲章に明示された選手の人権保護義務を放棄し、むしろ反人権的訓練を決め実行した」と主張した。

彼らは「科学的データに基づいたり種目別の特性を考慮していない画一的な訓練がむしろ競技力低下をもたらすこともある」として大韓体育会の公開謝罪と旧時代的スポーツ文化改善を促した。

来年のパリ五輪出場を控えた国家代表選手ら約４００人は１８日に慶尚北道浦項（キョンサンブクド・ポハン）の海兵隊第１師団に入所して３日間の克己訓練を行った。

旧時代的訓練という批判があふれたが李会長は「近づくパリ五輪で韓国選手たちの決意を新たにする契機を用意しようと今回のキャンプを準備した」として入所を強行した。